「やめたほうがいい会社には、どんな特徴があるの？」
「やめたほうがいい会社に当てはまった場合の対処法を知りたい」
など気になりませんか。
現在の会社に不満があって退職を考えているけど、本当に辞めるべきなのかわからないという方は多いですよね。やめたほうがいい会社で消耗するのは避けたいですが、その場の感情だけで退職するのは難しいです。
自分の勤め先が本当にやめるべき会社なのかわかると、キャリアを設計しやすいでしょう。
そこでこの記事では、
- やめたほうがいい会社の特徴
- 居続ける危険性
- やめたほうがいい会社に勤めている場合の対処法
などを紹介します。退職を考えているけど、辞める決心がつかない方や会社を辞めていいか不安な方は参考にしてみてください。
やめたほうがいい会社の特徴20選
こちらでは、やめたほうがいい会社の特徴を20点紹介します。
もしも以下に当てはまるのであれば、退職を考えるべきかもしれません。
- 人間関係が悪い会社
- 悪口・陰口が横行している会社
- 尊敬できる上司がいない会社
- パワハラ・セクハラがある会社
- 給料が悪い会社
- ボーナスをカットされる会社
- 交通費や経費を支払ってくれない会社
- 常に人手不足な会社
- サービス残業が当たり前な会社
- 有給をもらえない会社
- 冠婚葬祭で休めない会社
- 社員の意見が通らない会社
- 新入社員の教育が雑な会社
- 無駄な習慣業務がある会社
- やりがいがない会社
- 離職率が高く求職者が多い会社
- 自分の成長が見込めない会社
- 実績を正しく評価してもらえない会社
- 精神的に追い詰められた過去がある会社
- 共有部分の清掃が行き届いていない会社
一つひとつ解説します。
1.人間関係が悪い会社
社員同士の仲が悪い会社では、仕事のモチベーションが上がりません。職場の人間関係が悪いと、職場に行きたくなくなります。
そのような環境で働くのは、非常に辛いですよね。人によっては精神を病んでしまうこともあります。
また、職場で良く喧嘩が起こる場合も注意が必要です。社内の雰囲気が悪くなり、仕事に集中できません。職場の人間関係が悪い会社は、やめるようにしましょう。
2.悪口・陰口が横行している会社
会社をより良くしていくために悪い点を指摘したり、改善点を提示していく事は大切です。
しかし、社員の悪口や陰口を言っている会社はまともではありません。悪口や陰口を耳にすると、社員のモチベーションが下がり、職場の人間関係は悪化していくばかりです。
悪口や陰口でマウントを取るような思考の人がいる職場は、やめたほうがいいでしょう。
3.尊敬できる上司がいない会社
社内に尊敬できる上司がいない会社は要注意です。尊敬できる上司がいないと働くモチベーションが上がらないだけでなく、企業に魅力が感じられません。
会社に勤めたときに、上司の状態が将来の自分と言われます。上司が魅力的でない場合は、自分のスキルアップや満足度も上がりません。
上司への不満が多く尊敬できない場合は、転職を考えましょう。
4.パワハラ・セクハラがある会社
パワハラ・セクハラがある会社は、すぐにでもやめたほうがいいでしょう。パワハラやセクハラは社会問題になっており、実際に行われている場合は企業体質の問題です。
企業によっては自分の立場を利用して、部下や後輩に対して嫌がらせや無茶な指示を出す上司がいます。相手が上の立場だと言い返せないですよね。そのような行為があると、周囲の雰囲気は悪くなります。
事前にパワハラ・セクハラがあるとわかっているなら、入社しても長く続かない可能性が高いのでしょう。
5.給料が悪い会社
給料が悪い会社は、やめたほうがいいでしょう。給料は会社の規模や業種によって異なります。
しかし、同じような会社の平均よりも低い場合は、給料が悪い可能性が高いです。
また、仕事量と給料が見合っていない場合も注意が必要。会社が従業員の頑張りを評価してくれないことになります。今後働き続けても給料が上がることは少ないので、やめたほうがいいです。
6.ボーナスをカットされる会社
会社からボーナスの支給をカットされる場合は、やめたほうがいいです。
ボーナスは、会社の業績によって支給額が変わる仕組みです。業績が良いとボーナスがもらえます。逆に業績が悪いと減額になったりカットされたりします。
そのため、頻繁にボーナスが支払われない時は、将来的に長く続かない会社である可能性が高いです。また、倒産しなくても人件費削減として、リストラになることもあります。
7.交通費や経費を支払ってくれない会社
交通費や経費を支払ってくれない会社は、注意が必要です。従業員のことを大切に思っていない可能性が高いためです。
営業での移動や通勤時などにかかる交通費は、ほとんどの会社が負担してくれます。交通費・経費を支払ってくれないこと自体に法的罰則はないものの、非常識な会社といえるでしょう。
8.常に人手不足な会社
常に求人を募集しているということは、社員が次々にやめている場合が多いです。社員の定着率が悪い会社は、ブラック企業である可能性があります。
常に人手不足の会社は社員に辞められては困るので、辞めようとすると引き止めてくるかもしれません。
しかし、無期雇用の場合退職の旨を伝えてから2週間後であれば、会社の意思と関係なく退職可能です。前向きな理由の退職であることを伝えて早めにやめましょう。
また、有期雇用の場合は親の介護や精神的な病の発症など「やむを得ない事由」があれば問題なく退職できます。
ただし、必ずしも「社員の定着率が良い＝優良企業」ではないので注意が必要です。
9.サービス残業が当たり前な会社
サービス残業が当たり前にある時点で、労働者をまともに扱わない会社です。経営陣が自分の立場でしか物事を考えておらず、酷い扱いを受ける傾向にあります。
自社のことも考えられないので、顧客に対する姿勢もあまり良くないでしょう。
サービス残業が多いとプライベートの時間を確保できなくなります。疲れとストレスが溜まり、体調を崩してしまう可能性がありますよね。無理して働き続けても、良いことは何もありません。
サービス残業が当たり前な会社に勤めている方は、転職を準備を進めましょう。
10.有給をもらえない会社
有給をもらえない会社は、やめておいたほうがいいです。日本の法律では、一定の要件を満たしている場合、有給休暇の付与が決められています。そのため従業員のことを考えていない可能性があります。
また、有給をもらえても使えない会社にも注意しましょう。従業員は、付与された有給を使う権利があります。
有給がもらえなかったり、使えなかったりする会社は退職を考えましょう。
11.冠婚葬祭で休めない会社
友人や親族の冠婚葬祭であれば、一生に一度の事なので余程の事がない限り、参加したいところでしょう。それにも関わらず、冠婚葬祭すら休めないのが常識と考えている会社は異常です。
社員の満足度を考えずに会社の利益だけを見ているので、長く続けると不満が溜まるでしょう。
冠婚葬祭で休めないような会社は、残業やパワハラが横行している傾向が高いので、新しい職場を見つけるのをおすすめします。
12.社員の意見が通らない会社
社員の意見が通らない会社は、やめたほうがいいです。上層部の人たちが現場の意見を聞かずにいるため、会社を改善できません。
意見があっても伝えならないと、不満がどんどん溜まっていきますよね。ストレスを抱えた状態で仕事を続けた場合は、精神状態が悪くなる可能性があります。
また社長のワンマン経営の際は注意が必要です。全て社長の意思で決まるので、社員は何も意見を出せません。そのため、社員の意見が通らない会社はやめておいたほうがいいでしょう。
13.新入社員の教育が雑な会社
上司が業務の指示しかしない会社は、基本的に社員を教育する気がありません。「自分で考えて覚えろ」というスタイルが横行している会社は、かなり効率の悪い会社と言えます。
社員が早く仕事を覚えるように促して、しっかり教育していく事は会社のためにもなります。社員の成長を全て社員個人の能力に全て責任を負わせる会社は、いつまで経っても会社として成長していかない会社です。
また、教育が雑だと仕事を覚えるまでに時間がかかるので、日々の業務が増えます。スキルアップもできないので、自分の価値を高められません。
ただ働くだけでなく会社とともに成長したい方は、新入社員の教育が雑な会社は合わないでしょう。
14.無駄な習慣業務がある会社
無駄に時間を使っている習慣がある会社も注意しましょう。週末に勉強会や懇親会と称して業務時間外に集められたり、毎日駄弁るだけの無駄な会議の時間があったりする会社は、習慣を重んじる会社です。
習慣や風習が悪いわけではありませんが、無駄を改善しない会社は社員が意見を言いづらい可能性があります。
社員の意見が通らないと不満は解消されていきません。仕事のストレスもどんどん溜まるので注意が必要です。
不必要な習慣が多い会社は、退職を考えた方がいいかもしれません。
15.やりがいがない会社
仕事にやりがいがないと長く続かない可能性があります。仕事をやる意味がわからなくなり、楽しめなくなるからです。
お金をもらわないと生活はできませんが、楽しく感じない仕事を何年も続けるのは厳しいですよね。
どんなに難しい仕事でも、やりがいがあれば長く続けられます。そのため、仕事にやりがいがない会社は退職を考えて、新たに活躍できる場所を見つけましょう。
16.離職率が高く求職者が多い会社
離職率が高く求職者が多い会社は、やめたほうがいいです。会社がなんらかの問題を抱えている可能性が高いためです。
さらに、離職率が高く求職者が多い状態に対して、改善策を施しているのかも確認しましょう。問題をそのままにしている状態では、状況は改善しません。
「毎年数人が離職・求職している」という会社は、注意が必要です。
17.自分の成長が見込めない会社
自分の成長が見込めない会社は、すぐにでもやめたほうがいいでしょう。在籍し続けていても、自分のためにはならないためです。
例えば、周りの従業員のモチベーションが低かったり知識が乏しかったりする状態は、注意が必要です。仮に自分が意識高く行動しようとしても、横やりを入れられてしまうかもしれません。
成長が見込めない会社に居続けるのではなく、自分を成長させる環境を見つけることが大切です。
18.実績を正しく評価してもらえない会社
やめたほうがいい会社の特徴として、実績を正しく評価してもらえないことが挙げられます。
例えば、営業で良い成績を収めたとしても、給料や昇進につながらないのはモチベーションが下がってしまいますよね。入社歴が長いという理由だけで、やる気のない社員が評価されるのは納得がいかないでしょう。
実績を正しく評価してもらえない会社にいても、今後のキャリア形成が実現できる可能性が低いです。そのため、転職して環境を新しくすることをおすすめします。
19.精神的に追い詰められた過去がある会社
精神的に追い詰められた過去がある会社は、やめたほうがいいでしょう。
特に、仕事が原因でうつ病などの精神病を発症した経験がある方は注意が必要です。仮に仕事に復帰できたとしても、環境が変わらなければ再発してしまう危険性があります。
「仕事のことを考えると眠れない」などのストレスを抱えている方は、会社をやめることを考えてみてください。
20.共有部分の清掃が行き届いていない会社
トイレや廊下などの共有部分の清掃が行き届いていない会社は、やめたほうがいいです。資金に余裕がない可能性があるためです。
清掃が行き届いていないということは、清掃業者を雇うお金がないということです。
特に、共用部分は社外の人の目に触れる可能性があります。そのような部分に気を回す余裕がないということは、会社を経営するという視点でも退職を検討したほうがいいでしょう。
やめたほうがいい会社に居続ける5つの危険性
やめたほうがいい会社に居続けることには、以下3つの危険性があります。
- うつ病になる
- 転職の機会を逃す
- 給料が上がらない
- キャリア形成がしづらい
- プライベートの時間がつくれない
どの項目も自分のためにならなかったり、健康を脅かしたりするものです。やめたほうがいい会社で働いている方は、ぜひ確認しておきましょう。
1.うつ病になる
やめたほうがいい会社にいると、うつ病になる危険性があります。精神的・肉体的に負担がかかってしまうためです。
例えば、職場の人間関係が悪い会社では、日々ストレスを感じます。仮に自分がいじめや嫌がらせにあった際には、出勤することさえ苦痛に感じてしまうかもしれません。
一度うつ病を発症してしまうと、完治するのは難しいです。社会復帰まで時間がかかるケースも珍しくないので、強いストレスを感じている場合は、すぐにでも会社をやめましょう。
2.転職の機会を逃す
やめたほうがいい会社にズルズルと居続けると、転職の機会を逃す危険性があります。
例えば「給料は低いけど、人間関係は良い」などの理由で、在籍しつづけるのは注意が必要です。いざ転職しようとしても、年齢や経験などがネックとなってしまう可能性があります。
転職の機会を逃す前に、行動に移すことが大切です。
3.給料が上がらない
やめたほうがいい会社にいる危険性は、給料があがらないことです。主に、将来性のない会社に該当します。
例えば、業績が悪い会社では、社員に還元できる給料はごくわずかです。かえって、減給やボーナスカットなどのリスクも考えられます。
何年も勤めていても給料が上がる見込みのない会社は、早めに退職することをおすすめします。
4.キャリア形成がしづらい
やめたほうがいい会社に居続けても、キャリア形成は期待できません。人間関係が悪い会社なら、何かと目をつけられてステップアップができず成長できない可能性があります。
さらに、新人教育が雑だったり自分の意見が通らなかったりする場合はストレスが溜まり、キャリア形成どころではありませんよね。
このまま居続けてもスキルアップが厳しいなら、早めの転職がおすすめです。やりがいがあり人間関係が良い会社なら、キャリア形成が見込めますよ。
ただし、自分がどんなスキルを身につけたいのかを明確にしないと、うまくいかないので注意が必要です。
5.プライベートの時間がつくれない
サービス残業が当たり前でいつも帰る時間が遅いなら、プライベートの時間をつくるのが難しいですよね。
自分の時間をつくれないと、ストレスの発散ができなくなります。どんどん疲れとストレスが溜まり、気づいたときには体調を崩しているかもしれません。
自分の時間を確保できないほどサービス残業が多い場合は、早めに会社をやめるのがおすすめです。
勤め先がやめたほうがいい会社に当てはまるときの7つの対処法
勤め先がやめたほうがいい特徴にあてはまるとき、どのような行動を取ればいいか悩みますよね。会社や仕事に不満があるなら、退職を考えたいところです。
こちらでは、勤務先がやめたほうがいい会社に当てはまるときの対処法を解説していきます。
- すぐに退職する
- 家族や友達に相談する
- 証拠を残すようにする
- 部署異動を申請する
- 労働基準監督署に相談する
- 転職活動をする
- 退職代行業者に相談する
順番にみていきましょう。
1.すぐに退職する
すぐにやめられる環境であれば、できるだけ早く退職届を出しましょう。やめたほうがいい会社に在籍しても、長く続かない可能性があるからです。
とはいえ、退職後の生活が不安ですよね。会社に不満を感じたら転職活動を少しずつ始めていき、退職後すぐに働ける環境を作るのがおすすめです。
「すぐに退職するほど不満がないけど、ゆくゆくは会社をやめたい」と考えている方は、副業を始めましょう。
副収入を得られると精神的にも余裕ができますし、退職しても多少の収入が入るので転職活動を丁寧に行えます。
2.家族や友達に相談する
会社をやめるべきかわからないときは、家族や友人への相談が大切です。会社をやめるのは、大きな決断です。自分の意見だけでは決められない方もいるでしょう。
その場合は、家族や友人に相談することで、自分の気持ちを整理できます。さらに新たな気づきを得られる可能性もあります。
自分だけではわからない時は、家族や友人を相談してみましょう。
3.証拠を残すようにする
悪口や影槌が横行していたりハラスメントを受けていたりする場合は、証拠を残しておくと説得力が増します。
訴えるつもりがあるなら、証拠を残しておくことが必要でしょう。具体例は以下の3つです。
- ハラスメントを受けたときの音声データ
- 悪口や陰口を言われているときの音声データ
- 残業したにもかかわらず残業代が支払われていない給与明細とタイムカード
証拠を残しておくことで、行政指導や裁判になった場合に提出できます。自分の身を守ることを第一に考えましょう。
4.部署異動を申請する
会社内で異動ができる環境なら、部署異動を申請してみるのもひとつです。
働く環境が悪いのは、会社全体ではなく今の現場だけの可能性があります。部署を変えることで一緒に働く人が変わり、仕事がしやすくなるかもしれません。
転職や退職は最終手段として、まずは会社内でできる対策を考えてみると良いでしょう。
5.労働基準監督署に相談する
サービス残業があまりにも多くて耐えられない場合は、労働基準監督署に相談するのもひとつです。
残業代の未払いは労働基準法違反です。訴えれば残業代が支払われる可能性があります。実際に訴える場合は、証拠をいくつか準備しておきましょう。
- 残業や休日出勤などの労働時間がわかるもの
- タイムカード
- 給与明細
- 録音した音声
とはいえ、訴える行為と同じになるので、最終手段としておくのがおすすめです。
6.転職活動をする
心と身体に余裕があるなら、働きながら転職活動するのがおすすめです。
転職先が決まった状態で辞めたほうが、お金や生活の不安を抱えなくて済むからです。有給が余っている場合は、辞める前に一気に消化でき転職先の仕事の勉強に当てられます。
辞めたいと感じてからあと2、3ヵ月働けそうなら、辞める前に転職先を見つけておくのが良いでしょう。
ただし、精神的に追い詰められてどうしても続けられない場合はすぐに退職して、休養をとることに専念する必要があります。
7.退職代行業者に相談する
会社によっては、やめたくてもやめられない場合もあるでしょう。その場合は、退職代行業者に相談すると良いです。依頼者に代わって、会社と退職のやり取りを行ってくれるからです。上司に言いづらい場合でも、安心して依頼できます。
退職代行業者であるSARABAは、労働組合が運営しています。弁護士法違反の心配はなく、会社との交渉が可能です。さらに職歴に関係なく、即日退職ができるのですぐにでもやめたい方でも安心できます。
退職代行SARABAは24時間365日いつでも相談可能なため、お気軽にお問い合わせください。
すぐに辞められない人は退職代行業者に依頼しましょう
会社をやめたほうがいい特徴は、給料が悪かったり常に人手不足だったりなどさまざまです。会社や仕事に不満がある状態で、働き続けても長く続きません。
また、勤め先が20種類の特徴に当てはまる場合は、早めに対策を考えましょう。とはいえ、会社をやめたいけど退職が受け入れられないと悩む方は多いですよね。
スムーズに会社をやめられない場合や、退職を伝えるのが不安という方は退職代行サービスがおすすめです。
退職代行なら代わりに手続きしてもらえるため、直接上司に伝えなくて大丈夫です。辛すぎて会社に行きたくない場合は、即日退職も可能です。
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