「現在の会社はやめたほうがいいのでは？」
「会社をやめたほうがいいのか決められない」
と悩んでいませんか？
現在の会社にしか勤務した経験がなければ、おかしいと思っても言い出せずに、そのまま働き続けるケースは少なくありません。 なんとか心の奥底で納得させようとしても、違和感が消えない人もいるでしょう。
そこで、この記事では以下の内容について詳しく解説します。
- やめたほうがいい会社のサイン20選
- 会社を辞めなかった場合のリスク
- 会社を辞めても失敗する5つのケース
記事の後半では、やめたほうがいい会社に当てはまるときの対処法も紹介します。 やめたほうがいいのか悩んでいる人は、ぜひ参考にしてみてください。
やめたほうがいい会社のサイン20選！
現在の職場で働いていて嫌なことがあると、このまま働き続けて良いのか悩んでしまう人もいます。 とはいえ、自分の甘えなのか、本当に辞めた方がいい会社なのかわからないものです。
そこで、本当にやめた方がいい会社のサインを紹介します。
- 人間関係が悪い会社
- 悪口・陰口が横行している会社
- 尊敬できる上司がいない会社
- パワハラ・セクハラがある会社
- 給料が低い会社
- ボーナスをカットされる会社
- 交通費や経費を支払ってくれない会社
- 常に人手不足な会社
- サービス残業が当たり前な会社
- 有給をもらえない会社
- 冠婚葬祭で休めない会社
- 社員の意見が通らない会社
- 新入社員の教育が雑な会社
- 無駄な習慣業務がある会社
- やりがいがない会社
- 離職率が高く求職者が多い会社
- 自分の成長が見込めない会社
- 実績を正しく評価してもらえない会社
- 精神的に追い詰められた過去がある会社
- 共有部分の清掃が行き届いていない会社
1つでも該当している場合は、退職も視野に入れましょう。
1.人間関係が悪い会社
社員同士の仲が悪い会社では、仕事のモチベーションが上がりません。職場の人間関係が悪いと、職場に行きたくなくなります。 そのような環境で働くのは非常に辛く、人によっては精神を病んでしまうこともあります。
また、職場で良く言い争いが起こる場合も注意が必要です。社内の雰囲気が悪くなり、仕事に集中できません。職場の人間関係が悪い会社は、やめるようにしましょう。
職場の人間関係を気にしない方法については、「【充実】職場の人間関係を気にしない10の方法！やってはいけない3つの行動も紹介」にて解説しています。職場の人間関係で悩みがある方は参考にしてみてください。
2.悪口・陰口が横行している会社
会社をより良くしていくためには、悪い点を指摘したり改善点を提示したりしていくことは大切です。 しかし、社員の悪口や陰口を言っている人が多い会社はまともではありません。
悪口や陰口を耳にすると、社員のモチベーションが下がり、職場の人間関係は悪化していくばかりです。 悪口や陰口でマウントを取るような思考の人がいる職場は、やめたほうがいいでしょう。
職場環境の悪い会社の特徴については、「職場環境が悪い会社の7つの特徴！雰囲気の悪さで転職すべきかどうかの基準も解説」にて解説しています。職場環境の悪い会社の特徴をもっと知りたい方は参考にしてみてください。
3.尊敬できる上司がいない会社
社内に尊敬できる上司がいない会社は要注意です。尊敬できる上司がいないと働くモチベーションが上がらないだけでなく、企業に魅力を感じられません。
会社に勤めたときに、上司の状態が将来の自分と言われます。上司が魅力的でない場合は、自分のスキルや満足度も上がらない可能性が高いです。 上司への不満が多く尊敬できない場合は、転職を考えましょう。
4.パワハラ・セクハラがある会社
パワハラ・セクハラがある会社は、すぐにでもやめたほうがいいでしょう。パワハラやセクハラは社会問題になっており、実際に行われている場合は企業体質の問題です。
企業によっては自分の立場を利用して、部下や後輩に対して嫌がらせや無茶な指示を出す上司がいます。そのような行為があると、周囲の雰囲気は悪くなります。 事前にパワハラ・セクハラがあるとわかっているなら、入社しても長く続かない可能性が高いでしょう。
実際のパワハラの事例については、「【危険】退職すべきパワハラの事例5選！スムーズに会社を辞める方法と訴訟について併せて解説」にて解説しています。自分の例がパワハラに該当するかわからない方は参考にしてみてください。
5.給料が低い会社
給料が低い会社は、やめたほうがいいでしょう。給料は会社の規模や業種によって異なりますが、同じような会社の平均給与よりも低い場合は注意が必要です。
また、仕事量と給料が見合っていない場合は、会社が従業員の頑張りを評価してくれていないかもしれません。今後働き続けても給料が上がることは少ないので、やめたほうがいいです。
給料が上がらない会社を辞めるべき理由については、「【給料が上がらない会社は辞めるべき！5つの理由や安全に退職する方法を紹介」にて解説しています。給料の低さに悩んでいる方は参考にしてみてください。
6.ボーナスをカットされる会社
会社からボーナスの支給をカットされる場合は、やめたほうがいいです。 ボーナスは、会社の業績によって支給額が変わる仕組みです。
業績が良いとボーナスがもらえ、逆に業績が悪いと減額になったりカットされたりします。 頻繁にボーナスが支払われない時は、将来的に長く続かない会社である可能性が高いです。
また、倒産しなくても、人件費削減としてリストラになることもあります。
7.交通費や経費を支払ってくれない会社
交通費や経費を支払ってくれない会社は、従業員のことを大切に思っていない可能性が高いです。 営業での移動や通勤時などにかかる交通費は、ほとんどの会社が負担してくれます。
交通費・経費を支払ってくれないこと自体に法的罰則はないものの、非常識な会社といえるでしょう。
8.常に人手不足な会社
常に求人を募集しているということは、社員が次々にやめている場合が多いです。社員の定着率が悪い会社は、ブラック企業である可能性があります。
常に人手不足の会社は社員に辞められては困るので、辞めようとすると引き止めてくるかもしれません。 しかし、無期雇用の場合、退職の旨を伝えてから2週間後であれば会社の意思と関係なく退職可能です。
前向きな理由の退職であることを伝えて早めにやめましょう。 また、有期雇用の場合は、親の介護や精神的な病の発症など「やむを得ない事由」があれば問題なく退職できます。 ただし、必ずしも「社員の定着率が良い＝優良企業」ではないので注意が必要です。
人手不足の会社を辞める方法については、「人手不足を理由に引き止められて退職できない人必見！会社をやめる4つの方法を紹介」にて解説しています。人手不足の会社で辞めずらいと考えている方は参考にしてみてください。
9.サービス残業が当たり前な会社
サービス残業が当たり前にある時点で、労働者をまともに扱わない会社です。経営陣が自分の立場でしか物事を考えておらず、酷い扱いを受ける傾向にあります。
自社のことも考えられないので、顧客に対する姿勢もあまり良くないでしょう。 サービス残業が多いとプライベートの時間を確保できなくなります。疲れやストレスが溜まり、体調を崩してしまう可能性もあるでしょう。
無理して働き続けても、良いことは何もありません。 サービス残業が当たり前な会社に勤めている方は、転職の準備を進めましょう。
残業が当たり前の会社でやるべきことについては、「【必見】残業が当たり前な会社はおかしい！働き続ける危険性と7つの対処法を解説」にて解説しています。残業ばかりの生活から抜け出したいと考えている方は参考にしてみてください。
10.有給をもらえない会社
有給をもらえない会社は、やめておいたほうがいいです。日本の法律では、一定の要件を満たしている場合、有給休暇の付与が決められているため、従業員のことを考えていない会社の可能性があります。
また、有給をもらえても使えない会社にも注意しましょう。従業員は、付与された有給を使う権利があります。 有給がもらえなかったり、使えなかったりする会社は退職を考えましょう。
有給を使い切る方法については、「有給を使い切る方法を解説！ 使い切る3つのポイントや有給を認めない会社への対処法も解説」にて解説しています。有給があるのになかなか認められない方は参考にしてみてください。
11.冠婚葬祭で休めない会社
友人や親族の冠婚葬祭であれば、一生に一度の事なので余程の事がない限り参加したいところでしょう。しかし、冠婚葬祭すら休めないのが常識と考えている会社は異常です。
社員の満足度を考えずに会社の利益だけを見ているので、長く続けると不満が溜まるでしょう。 冠婚葬祭で休めないような会社は、残業やパワハラが横行している傾向が高いので、新しい職場を見つけるのをおすすめします。
12.社員の意見が通らない会社
社員の意見が通らない会社は、やめたほうがいいです。上層部の人たちが現場の意見を聞かずにいるため、会社を改善できません。
意見があっても伝えられないと、不満がどんどん溜まっていきます。ストレスを抱えた状態で仕事を続けた場合は、精神状態が悪くなる可能性もあります。 また社長のワンマン経営の際は注意が必要です。全て社長の意思で決まるので、社員は何も意見を出せません。
13.新入社員の教育が雑な会社
上司が業務の指示しかしない会社は、基本的に社員を教育する気がありません。「自分で考えて覚えろ」というスタイルが横行している会社は、かなり効率の悪い会社と言えます。
社員が早く仕事を覚えるように促して、しっかり教育していくことは会社のためにもなります。社員の成長を社員個人の能力に責任を負わせる会社は、いつまで経っても会社として成長していかない会社です。
また、教育が雑だと仕事を覚えるまでに時間がかかるので、日々の業務が増えます。スキルアップもできないので、自分の価値を高められません。 ただ働くだけでなく会社とともに成長したい方は、新入社員の教育が雑な会社は合わないでしょう。
14.無駄な習慣業務がある会社
無駄に時間を使っている習慣がある会社も注意しましょう。週末に勉強会や懇親会と称して業務時間外に呼び出されたり、無駄な会議の時間があったりする会社は、習慣を重んじる会社です。
習慣や風習が悪いわけではありませんが、無駄を改善しない会社は社員が意見を言いづらい可能性があります。 社員の意見が通らないと不満は解消されていきません。
仕事のストレスもどんどん溜まるので注意が必要です。 不必要な習慣が多い会社は、退職を考えた方がいいかもしれません。
15.やりがいがない会社
仕事にやりがいがないと長く続かない可能性があります。仕事をやる意味がわからなくなり、楽しめなくなるからです。 お金をもらわないと生活はできませんが、楽しく感じない仕事を何年も続けるのは厳しいですよね。
どんなに難しい仕事でも、やりがいがあれば長く続けられます。そのため、仕事にやりがいがない会社は退職を考えて、新たに活躍できる場所を見つけましょう。
16.離職率が高く求職者が多い会社
離職率が高く求職者が多い会社は、やめたほうがいいです。会社がなんらかの問題を抱えている可能性が高いためです。 さらに、離職率が高く求職者が多い状態に対して、改善策を施しているのかも確認しましょう。
問題をそのままにしている状態では、状況は改善しません。「毎年数人が離職・求職している」という会社は、注意が必要です。
17.自分の成長が見込めない会社
自分の成長が見込めない会社は、すぐにでもやめたほうがいいでしょう。在籍し続けていても、自分のためにはなりません。
周りの従業員のモチベーションが低かったり知識が乏しかったりする状態では、仮に自分が意識高く行動しようとしても、横やりを入れられてしまうかもしれません。
成長が見込めない会社に居続けるのではなく、自分を成長させる環境を見つけることが大切です。
18.実績を正しく評価してもらえない会社
やめたほうがいい会社の特徴として、実績を正しく評価してもらえないことが挙げられます。 営業で良い成績を収めたとしても、給料や昇進につながらないのではモチベーションが下がってしまいますよね。
入社歴が長いという理由だけで、やる気のない社員が評価されるのは納得がいかないでしょう。 実績を正しく評価してもらえない会社にいても、今後のキャリア形成が実現できる可能性は低いです。
そのため、転職して環境を新しくすることをおすすめします。
19.精神的に追い詰められた過去がある会社
会社で精神的に追い詰められた過去がある場合は、やめたほうがいいでしょう。 特に、仕事が原因でうつ病などの精神病を発症した経験がある方は注意が必要です。
仮に仕事に復帰できたとしても、環境が変わらなければ再発してしまう危険性があります。 「仕事のことを考えると眠れない」などのストレスを抱えている方は、会社をやめることを考えてみてください。
20.共有部分の清掃が行き届いていない会社
トイレや廊下などの共有部分の清掃が行き届いていない会社は、やめたほうがいいです。資金に余裕がない可能性があります。 清掃が行き届いていないということは、清掃業者を雇うお金がないということです。
特に、共用部分は社外の人の目に触れる可能性があります。そのような部分に気を回す余裕がないということは、会社を経営するという視点でも退職を検討したほうがいいでしょう。
やめたほうがいい会社に居続ける5つのリスク
やめたほうがいい会社に居続けることには、以下5つの危険性があります。
- うつ病になる
- 転職の機会を逃す
- 給料が上がらない
- キャリア形成がしづらい
- プライベートの時間がつくれない
自分のためにならなかったり、健康を脅かしたりするものばかりなので、やめたほうがいい会社で働いている方は、ぜひ確認しておきましょう。
1.うつ病になる
やめたほうがいい会社にいると、うつ病になる危険性があります。精神的・肉体的に負担がかかってしまうためです。 職場の人間関係が悪い会社では、日々ストレスを感じます。
仮に自分がいじめや嫌がらせにあった場合には、出勤することさえ苦痛に感じてしまうかもしれません。 一度うつ病を発症してしまうと、完治するのは難しいです。
社会復帰まで時間がかかるケースも珍しくないので、強いストレスを感じている場合は、すぐにでも会社をやめましょう。
うつ病になる前にやるべきことについては、「毎日怒られているとうつ病になる！職場で怒られる6つの原因と6つの対処方法を解説」にて解説しています。自分がうつ病ではないかと思い当たる理由がある方は参考にしてみてください。
2.転職の機会を逃す
やめたほうがいい会社にズルズルと居続けると、転職の機会を逃す危険性があります。
「給料は低いけど、人間関係は良い」といった理由で在籍しつづけると、いざ転職しようとしても、年齢や経験などがネックとなってしまう可能性があります。 転職の機会を逃す前に、行動に移すことが大切です。
3.給料が上がらない
やめたほうがいい会社にいる危険性は、給料があがらないことです。主に、将来性のない会社に該当します。 業績が悪い会社では、社員に還元できる給料はごくわずかです。
かえって、減給やボーナスカットなどのリスクも考えられます。 何年も勤めていて給料が上がる見込みのない会社は、早めに退職することをおすすめします。
4.キャリア形成がしづらい
やめたほうがいい会社に居続けても、キャリア形成は期待できません。人間関係が悪い会社なら、何かと目をつけられてステップアップができず成長できない可能性があります。
さらに、新人教育が雑だったり自分の意見が通らなかったりする場合はストレスが溜まり、キャリア形成どころではありませんよね。 このまま居続けてもスキルアップが厳しいなら、早めの転職がおすすめです。
やりがいがあり人間関係が良い会社なら、キャリア形成が見込めます。 ただし、自分がどんなスキルを身につけたいのかを明確にしないと、うまくいかないので注意が必要です。
5.プライベートの時間がつくれない
サービス残業が当たり前でいつも帰る時間が遅い場合、プライベートの時間をつくるのが難しいです。 自分の時間をつくれないと、ストレスの発散ができなくなります。
どんどん疲れとストレスが溜まり、気づいたときには体調を崩しているかもしれません。 自分の時間を確保できないほどサービス残業が多い場合は、早めに会社をやめるのがおすすめです。
やめた方がいい会社を辞めても失敗する5つのケース
やめた方がいい会社だからすぐに辞めようとする前に、以下のケースに該当しないか確認しましょう。
- 後先考えずに辞めたケース
- 喧嘩別れをして辞めるケース
- 貯金なしで辞めたケース
- ブラック企業に入社してしまったケース
- 適正のない会社に入社してしまったケース
該当する場合は退職後に後悔する可能性あるので、よく考えた上で判断しましょう。
1.後先考えずに辞めたケース
後先考えずに今の気分で辞めるのはおすすめできません。退職後にすぐに会社が見つかる保証はなく、見つかったとしても今の職場よりも環境が良くない可能性があるからです。
また、退職理由や転職理由が明確でないために、自分と相性の良い会社を見つけられないかもしれません。 このような失敗を避けるためには、なぜ辞めたいのか、現在働いている会社では改善できないのかを明確化しておきましょう。
加えて、辞めた後にどのような会社に応募するのかも考えておけば、失敗を避けやすくなります。
2.喧嘩別れをして辞めるケース
会社の上司と喧嘩して、そのまま辞める人も少なくありません。しかし、他に退職する理由がなければ感情的に辞めて後悔する可能性があります。
喧嘩別れをして辞めると言った後でも、退職届を出していない限り謝罪をすれば許してもらえるかもしれません。 また、直接上司に伝えにくい場合は同僚に相談して、間を取り持ってもらえれば穏便に済ませてもらえる可能性があります。
3.貯金なしで辞めたケース
貯金なしで辞めるのは、おすすめできません。 会社を退職すると、次の転職先を探せるまで収入が入らないからです。
退職してから1ヶ月は前職の給料で補えるかもしれませんが、2ヶ月目以降は生活していくのが難しいのに加えて、自己都合退職の場合、失業手当は退職から3ヶ月後です。そうなると、早期に転職先を見つけなくてはならないため、じっくり転職先を見つける余裕はありません。
このような失敗を避けるためには、退職する数ヵ月前から数万円ずつでも良いので貯金しておきましょう。 3ヵ月分の生活費を貯蓄できていれば、安心して転職活動ができます。
4.ブラック企業に入社してしまったケース
ようやく退職ができたとしても、転職先がブラック企業だった場合、以下のような状況が変わらない可能性があります。
- 残業や休日出勤はあたりまえ
- 社内の雰囲気が悪い
- パワハラやセクハラをされる
このような場合、精神的、体力的に疲弊してしまいます。かといって、早期に退職をすると転職時の選考で不利になる可能性があるでしょう。
転職をする際は、求人票を見て以下のような特徴がある企業を避けてください。
- 未経験歓迎や学歴不問
- 求人が掲載される頻度が多い
- 業務内容がよくわからない
- 試用期間が長い
また、面接でもわからない点は聞くようにしましょう。
5.適正のない会社に入社してしまったケース
退職後に年収が高い会社に転職できても、自分の適正がない場合は注意が必要です。その会社で能力を発揮できないため、思うように年収を上げられなかったり、居心地が悪かったりする可能性があります。
適正がない会社に入社しないためには、事前にその会社の職種や業界を調べておきましょう。可能であれば、インターネットで調べた内容だけでなく、実際に働いている人から話を聞いておくと転職に失敗する可能性は低くなります。
勤め先がやめたほうがいい会社に当てはまるときの7つの対処法
勤め先がやめたほうがいい特徴にあてはまるとき、どのような行動を取ればいいか悩みますよね。会社や仕事に不満があるなら、退職を考えたいところです。
そこで、勤務先がやめたほうがいい会社に当てはまるときの対処法を解説していきます。
- すぐに退職する
- 家族や友達に相談する
- 人事に相談する
- 証拠を残すようにする
- 部署異動を申請する
- 労働基準監督署に相談する
- 転職活動をする
順番にみていきましょう。
1.すぐに退職する
すぐにやめられる環境であれば、できるだけ早く退職届を出しましょう。やめたほうがいい会社に在籍していても、長く続かない可能性があるからです。
退職後の生活が不安な場合は、転職活動を少しずつ始めて、退職後すぐに働ける環境を作るのがおすすめです。 「すぐに退職するほど不満はないけど、ゆくゆくは会社をやめたい」と考えている方は、副業を始めましょう。
副収入を得られると精神的にも余裕ができますし、退職しても多少の収入が入るので転職活動を丁寧に行えます。
2.家族や友達に相談する
会社をやめるべきかわからないときは、家族や友人への相談が大切です。会社をやめるのは、大きな決断です。自分の意見だけでは決められない方もいるでしょう。
その場合は、家族や友人に相談することで、自分の気持ちを整理できます。さらに新たな気づきを得られる可能性もあります。 自分だけではわからないときは、家族や友人を相談してみましょう。
3.人事に相談する
上司からセクハラを受けているなど職場内で相談が難しい場合は、会社の人事に相談してみてはいかがでしょうか？ 自身の異動願いや上司への注意といった対処をしてもらえる可能性があります。
ただし、人事に相談した結果、上司との関係がますます悪化する可能性もあります。
4.証拠を残すようにする
悪口や影槌が横行していたりハラスメントを受けていたりする場合は、証拠を残しておくと説得力が増します。 訴えるつもりがあるなら、証拠を残しておくことが必要です。
具体例は以下の3つです。
- ハラスメントを受けたときの音声データ
- 悪口や陰口を言われているときの音声データ
- 残業したにもかかわらず残業代が支払われていない給与明細とタイムカード
残しておいた証拠は、行政指導や裁判になった場合に提出できます。自分の身を守ることを第一に考えましょう。
5.部署異動を申請する
会社内で異動ができる環境なら、部署異動を申請してみるのもひとつです。 働く環境が悪いのは、会社全体ではなく今の現場だけの可能性があります。
部署を変えることで一緒に働く人が変わり、仕事がしやすくなるかもしれません。 転職や退職は最終手段として、まずは会社内でできる対策を考えてみると良いでしょう。
6.労働基準監督署に相談する
サービス残業があまりにも多くて耐えられない場合は、労働基準監督署に相談するのもひとつです。 残業代の未払いは労働基準法違反です。
訴えれば残業代が支払われる可能性があります。実際に訴える場合は、証拠をいくつか準備しておきましょう。
- 残業や休日出勤などの労働時間がわかるもの
- タイムカード
- 給与明細
とはいえ、訴える行為と同じになるので、最終手段としておくのがおすすめです。
7.転職活動をする
心と身体に余裕があるなら、働きながら転職活動するのがおすすめです。 転職先が決まった状態で辞めたほうが、お金や生活の不安を抱えなくて済むからです。
有給が余っている場合は、辞める前に一気に消化でき転職先の仕事の勉強に当てられます。 辞めたいと感じてからあと2、3ヵ月働けそうなら、辞める前に転職先を見つけておくのが良いでしょう。
ただし、精神的に追い詰められてどうしても続けられない場合はすぐに退職して、休養をとることに専念する必要があります。
会社を辞められない場合に退職代行を利用すべき理由
会社を辞められない場合は、退職代行を利用した方が良いです。その理由は、3つあります。
- 即日退職が可能
- 会社に行く必要がないので精神的に楽
- 有給休暇や退職日の交渉が可能
それぞれの理由を詳しく見ていきましょう。
1.即日退職が可能
退職代行を利用すると、即日退職ができる可能性があります。退職代行会社に相談後、担当者がすぐに会社に退職の意思を伝えてくれるからです。 自分で退職の意思を伝えた際には、上司の強い引き止めにより失敗することもありますが、退職代行を利用すれば失敗する可能性は低いです。
また、会社側が退職を認めない姿勢を見せても、粘り強く意思を伝えてくれるので失敗するケースはほとんどありません。
2.会社に行く必要がないので精神的に楽
退職代行に依頼した場合、その日から会社に行く必要はなくなります。退職届の提出や備品および私物の返却は郵送で済むため、同僚や上司にうっかり出会って気まずい気持ちになることもありません。
「お世話になった人に申し訳ない」「上司からの引き止めが面倒で勇気が出ない」という人でも、不安なく退職できるでしょう。
3.有給休暇や退職日の交渉が可能
退職代行会社を選ぶ際は、労働組合や弁護士事務所が運営しているサービスを利用しましょう。 労働組合や弁護士事務所が運営しているサービスなら、会社と交渉する権利が認められているため、有給休暇や退職日の交渉も可能です。
交渉の結果、有給休暇を取得できたり残業代の支払いに応じてもらえたりする可能性もあるので、自分で辞める意思を伝えるよりも良い条件で辞めやすくなります。
やめた方がいい会社にいるなら早く抜けだそう
現在勤務している会社をやめた方がいいようであれば、すぐに退職すべきです。退職を引き延ばしにすると、貴重な時間を失うだけでなく、体調を崩す原因にもなりかねません。
また、退職の意思を伝えても強く引き止められて難しい場合は、退職代行を利用してみてはいかがでしょうか？
下記の記事では、退職代行のおすすめランキングを紹介しています。当メディアがリサーチした30社の中から本当におすすめできる15社を厳選していますので、ぜひ参考にしてみてください。
