【裏技あり】すぐ退職!会社の辞め方5ステップと即日で辞める方法

「仕事が辛くてすぐに会社をやめたい」
「明日にでも退職したいけど、どう辞めたらいいの?」
「早く仕事をやめたいけど、できるだけ早く辞める方法はないかな?」

仕事が辛いと一刻も早く辞めたいと思う気持ちはわかります。しかし、辞めたいと伝えたら、その場で退職できるものなのでしょうか?

雇用形態にもよりますが、法律上のルールを見るとすぐに退職はできません。しかし、やり方次第では、辞めたいと伝えたその日から、出社せずに過ごすことも可能です。

この記事では会社を辞めるときの一般的なルールに加え、即日で辞められる裏技も解説しています。直ぐに仕事をやめたいと悩んでいる方は必見です。

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目次

すぐに会社を辞めたくても原則2週間必要

「すぐに会社をやめたい」と思っている人は、最短でどれくらいで退職できるのでしょうか?ここでは法律を元に、正社員・契約社員にわけて退職にかかる期間を説明します。

正社員は退職を申し出て最短2週間で辞められる

一般的には退職の1〜3ヶ月前に相談することを推奨されています。ただし、法律だけを見れば、退職の意思を伝えてから2週間で会社は辞められます

雇用の期間に定めがないときは、解約(=退職)の申入れから2週間が経過すると雇用契約が終了する。

(民法第627条第1項)

と民法で規定されているからです。ここでは、会社の許可も求められていないので、辞めたいといえば2週間後に自由に退職できる権利があります。

ただし、全ての雇用形態にこの法律が当てはまるわけではなく、例外があります。

契約社員は就労期間による

契約社員の場合、正社員のようにスムーズに退職ができないケースもあります。

正社員は、民法で自由に辞める権利が保障されています。一方で、有期雇用契約に当たる契約社員は、条件付きでしか退職が認められていません。

簡単にルールをまとめると、以下のとおりです。

  • 勤務開始から1年以上立っている場合はいつでも退職できる
  • 1年未満の場合はやむを得ない事由があり会社と合意が取れれば退職できる

なお、「やむを得ない事由」に関しては、法律に詳しい記載がありません。個別に判断する必要があります。

契約社員の退職に関するルールは「【要注意】契約社員は退職代行の利用に制限あり!辞められる4つのケースとルールを解説」でまとめています。ぜひ参考にしてください。

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【すぐ退職】会社の辞め方を5ステップで解説

会社を辞めるときの一般的な流れは以下のとおりです。

  1. 上司に退職の意を伝える
  2. 退職届を提出する
  3. 退職日の調整をする
  4. 引き継ぎをする
  5. 退職日を迎える

順番に解説していきます。

1. 上司に退職の意を伝える

会社を辞めるには、直属の上司に承諾を得なくてはいけませんまずは個別に相談し、「退職したい」という意思を伝えましょう。一般的な場合、退職の1~3ヶ月前に相談します。業務の引き継ぎや後任の手配に時間がかかるためです。

繁忙期などの場合、退職時期を変えられないかという相談を受けたり、そもそも退職を考え直さないかという説得を受けたりすることもあります。ここで上司も理解を示してくれたら、退職が決まります。

2. 退職届を提出する

上司と話がまとまったら、退職届を提出します。会社所定のフォーマットが用意されている場合もあるので、就業規則を確認しましょう。

自己都合で退職するときの退職理由は、「一身上の都合」で問題ありません。逆に会社側の都合で辞める場合は、必ずその旨を記載しましょう。失業保険の受給期間などに影響が出てくるので、曖昧にしないことが大切です。

3. 退職日の調整をする

退職が決まったら、具体的な退職日を調整します。有給が残っている場合は、最終出社日の後に有給を消化して退職することも可能です。

直属の上司と話し合って決めてください。

4. 引き継ぎをする

退職に向けて、今まで行っていた業務の引き継ぎをおこなっていきます。業務の内容や途中経過などを書類やデータにまとめ、後任に引き渡しましょう。

直前には、取引先へ後任の紹介や挨拶も行います。具体的な引き継ぎの時期や後任は上司の指示を仰ぎましょう。

また、会社の備品は返却していきます。

  • 社用PC
  • 社用携帯電話
  • 制服
  • 社章
  • 社員証
  • 保険証
  • 定期券
  • 名刺

などを返すのが一般的です。そのほか、会社の指示に従いましょう。ギリギリで返却漏れに気づくことがないように、必要なものは早めにまとめておくのがおすすめです。

最終出社日の後に有給を消化して退職する場合、退職日までは保険証を手元においておくこともできます。その場合は、退職日に郵送で会社に送るようにしてください。

5. 退職日を迎える

すべての準備が整ったら、晴れて退職です。退職後は以下の書類を会社から受け取ります。

  • 離職票
  • 源泉徴収票
  • 年金手帳
  • 厚生年金基金加入員証
  • 健康保険被保険者資格喪失証明書

退職後まで発行できない書類は、後日郵送されることがほとんどです。それぞれ失業保険の受給時に必要だったり、転職先に提出が求められたりするものなので、確実に受け取りましょう。

【裏技】今すぐ会社を辞めたいなら退職代行がおすすめな4つの理由

会社を今すぐやめたいと思う方は、2週間も待てないのではないでしょうか?円満退職できない場合、出社している期間は同僚にも上司にも気まずくなります。

そこでおすすめするのが、退職代行を使う方法です。退職代行には以下のようなメリットがあります。

  1. 上司に顔を合わせずに退職できる
  2. 即日すぐに出社しなくて良い
  3. 未払いの残業代を請求できる
  4. 損害賠償請求や懲戒解雇に怯えなくてすむ

1. 上司に顔を合わせずに退職できる

退職の意志を自分で伝えるのは、勇気が必要です。パワハラをする上司の場合、罵倒されたり、まともに対応してくれなかったりすることもあります。

しかし退職代行を利用すれば、あなたの代わりに担当者が伝えてくれます。一般的な方法よりも、楽な気持ちで退職できるでしょう。

2. 即日すぐに出社しなくて良い

退職代行を利用すると即日で退職ができます。

民法の規定では労働者は退職の意思を示した後、2週間で辞められるとお伝えしました。しかし、退職代行業者では有給を使って辞めたいという意志を伝えてくれます。有給休暇が2週間以上残っている場合、すべて使い切って辞めることで、退職を伝えた日から出社する必要はありません。

個人で上司に話をする場合、有給を使うから今日から出社しないというのはなかなか難しいのではないでしょうか?代行サービスを挟むことで、自力では言いにくい内容を代わりに伝えてくれます。

また退職代行会社の対応も早く、早朝に連絡後、午前中には退職が認められた事例もあります。すぐに会社を辞めたい場合は、退職代行を利用しましょう。

3. 未払いの残業代を請求できる

労働組合や弁護士事務所が運営する退職代行を利用すれば、有給休暇や未払いの残業代の支払いなど退職条件についても交渉が可能です。

もし未払金があるのなら、手元に残るお金が増えるため、収入に困らなくて済みます。従業員本人が伝えてもはぐらかされてしまうことを、退職のプロである退職代行に伝えてもらえるのはありがたいですよね。

もちろん離職票など退職時の書類も滞りなく受け取れるので、失業保険や社会保険の受給も問題なくできます。

4. 損害賠償請求や懲戒解雇に怯えなくて済む

実際のところ、退職代行を利用しても会社から損害賠償請求や懲戒解雇されるリスクはほとんどありません。なぜなら退職をするのはあなたの自由であり、違法な行為は何もしていないからです。

そのため、あなたが辞めることで会社に損害が発生するケースを除けば、何も問題はありません。しかし、会社側に「辞めたら訴えてやる」などと脅されると不安な気持ちになるものです。その点、数々の退職を成功させている代行サービスにおまかせすれば、脅しに怯えずにすみます

万が一損害賠償請求をされた場合でも、 弁護士事務所が運営する退職代行であれば、裁判までを担当してくれるので安心です。

すぐ辞めたくてもバックレはNG!知っておくべき3大リスク

すぐ辞めたいけれども退職代行にお金を払うのはもったいないと思っている方もいるかもしれません。しかし無断欠勤を繰り返して実質退職する、いわゆる「バックレ」にはさまざまなリスクがあります

特に大きなリスクになりうるのは以下の3つです。

  1. 家族に連絡される
  2. 損害賠償請求される
  3. 懲戒解雇になる

これ以外のリスクについては、「【危険】バックレた際に発生する8つのリスク!退職代行がおすすめの理由」にて詳しく解説しています。バックレを検討している方は、ぜひこちらもご覧ください。

1. 家族に連絡される

会社は本人と連絡が取れず自宅に行ってもあなたに会えなければ、親に連絡をします。

入社時に提出する書類に身元保証人の記載をしているため、会社にあなたが出勤していない事実が親にバレます。当然何も相談していない状況で会社をバックレれば、とても心配されてしまうでしょう。

自分自身に連絡が来るだけでなく、家族にも迷惑を掛けてしまうのは大きなリスクの一つです。実家に乗り込まれる可能性もあり、おすすめできません。

2. 損害賠償請求される

ケースとしては多くないですが、会社をバックレると、損害賠償請求をされるリスクがあります。

なぜなら普通の退職方法とは違い、会社に迷惑がかかるからです。

  • 業務の引き継ぎがスムーズにできない
  • 取引先との契約が解消される可能性がある
  • これまでかけてきた教育コストが無駄になる

損害賠償請求をすれば、あなたも弁護士を雇用する必要があるため、時間や費用を多く費やしてしまうでしょう。

また、バックレたことに対する腹いせで損害賠償請求をされるリスクも多少あります。裁判を行うには会社側も時間と費用を費やす必要があり、ここまでされる可能性は低いです。しかし、実際に裁判になった事例もあるので、頭に入れておく方が良いでしょう。

損害賠償請求される事例は「会社をばっくれたら損害賠償される!? 給料や転職への影響も解説」で解説していますのでご覧ください。

3. 懲戒解雇になる

バックレは、懲戒解雇扱いになる可能性も出てきます。懲戒解雇とはもっとも重い処分方法です。

懲戒解雇された人は社会的信用を失うため、普通に退職をした人よりも転職に不利になります。

懲戒解雇された事実は、履歴書に記載しなければいけません。仮に懲戒解雇の事実を隠そうとしたとしても、面接や退職証明書の提出時にバレる可能性もあります。この場合は、内定を取り消されることもあるでしょう。

バックレは転職にかなり不利になるので、決しておすすめできない方法です。

リスクを押さえてすぐに会社を辞めるなら退職代行

自力で退職を伝える場合、正社員ならば最短でも2週間は勤務を続けなければいけません。有給を使って出社を辞めることは可能ですが、そこまで交渉するのは気がひける方も多いでしょう。

とはいえ、バックレにはリスクがあり、おすすめできません。リスクを押さえた上で今すぐに会社を辞めたい方には退職代行をおすすめします。

自力で上司と掛け合う必要もなく、有給を使いたいという意思も伝えてくれるので、ストレスフリーで退職できます。連絡をしたその日から会社に行く必要はないので、すぐに辞めたい方にはぴったりではないでしょうか?

おすすめの退職代行をランキング形式で紹介した記事もあるので、ぜひ参考にしてください。

当サイトおすすめの退職代行業者をランキングでご紹介!

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