退職の引き止めに遭ったときの論破方法6選!失敗したときの対策も解説

「退職を上司に告げたら引き止めに遭った、どうやって打開すればいい?」
「上司を論破して早く退職したい!」
「論破できそうにない・・・どうすれば退職できるかな??」

退職時に会社から引き止められた時の対処方法がわからないと、お悩みの方は多いのではないでしょうか。

会社側から退職を引き止められてしまうとその後の計画が狂ってしまうため、場合によっては論破しなければいけない場面も出てきます。

この記事では、あなたの退職を会社側に納得してもらうために、引き止めの口実を論破する方法について解説します。

  • よくある退職引き止めの事例とその論破方法
  • 会社が退職の引き止めをしてくる理由
  • そもそも論破せずに退職を進める方法

会社からの引き止めに遭って退職できないとお悩みの方は、ぜひご一読ください。

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目次

会社が退職を引き止める具体例6選と論破する方法

会社が従業員の退職を引き止める方法はいくつかあります。ここからは、引き止めの場でよくある6つの事例を、それぞれの論破方法とあわせて解説します。

  • 次の従業員が入るまで待ってほしい
  • 待遇をよくするから考え直してほしい
  • せっかく面倒を見てやったのに
  • お前なんかどこへ行っても通用しない
  • お前が辞めたら他の従業員にも迷惑がかかる
  • 辞めるなら懲戒解雇だ

順番に見ていきましょう。

1. 次の従業員が入るまで待ってほしい

慢性的な人手不足に陥っている会社でよくある引き止めが「次の従業員が入るまで待ってほしい」というものです。

人手不足に陥ってしまうと1人抜けるだけでも、業務が回りにくくなってしまいます。そのため、次の従業員が入るまでの時間を稼ぐために引き止められます。

「次の従業員が入るまで待ってほしい」と言われた時は、退職日の期日を決めておくのがおすすめです。

大抵の会社は社則で「退職日の1ヶ月前に申し出ること」と決めているため、それ以降で退職日を確約しておくと、スムーズに進められます。

逆に期日を決めずに話を終わらせてしまうと、いつまで経っても退職できない恐れがあるため、この場で必ず決めておきましょう。

2. 待遇をよくするから考え直してほしい

「待遇をよくするから考え直してほしい」も、退職を引き止める場でよく使われる口実です。

退職理由が待遇面に関する場合だと「待遇がよくなるなら残ってもいいかも…」と思ってしまう方もいるでしょう。

しかし、会社側の「待遇をよくする」はあくまで引き止めの口実で、実現せずに終わるケースがほとんどです。

会社から「待遇をよくするから」と言われた場合は「他にやりたいことができたので」など、待遇面以外の退職理由を話すようにしましょう。

3. せっかく面倒を見てやったのに

上司が恩着せがましいタイプの場合は「せっかく面倒を見てやったのに」と情に訴えかけてくることもあります。

この手の引き止めを受けた際は、会社や上司に対して感謝の言葉を述べつつも「でも決めたことなので・・・」と、退職の話を進めるようにしましょう。

上司の言葉に反発して変なことを言ってしまうと話がこじれてしまい、円満退職が難しくなってしまいます。

円滑に退職手続きを進めるために、会社や上司に感謝の言葉を述べつつも、退職する意思を貫くようにしましょう。

4. お前なんかどこへ行っても通用しない

悪質な引き止めの中には「お前なんかどこへ行っても通用しない」と脅して、退職の意思をへし折ろうとしてくる上司もいます。

こちらは特に論破方法はありません。とりあえず上司の言葉は気にせず、退職するようにしましょう。

実際に「どこへ行っても通用しない」と吐き捨てる上司の大半は転職の経験がなく、自分自身が他社で通用する自信がないからこその発言です。

そのため、仮に言われたとしても「この人は他所でやっていける自信がないんだな」と解釈して、気にせず退職に向けて行動しましょう。

5. お前が辞めたら他の従業員にも迷惑がかかる

退職の意思をへし折ってくる引き止め事例として「お前が辞めたら他の従業員にも迷惑がかかる」も、言われることが多い言葉です。

こちらも論破方法は特にありません。

そもそもとして、会社の人員のことはいち従業員が考える問題ではないことを、理解しておく必要があります。会社側は従業員が退職することを見込んで人員を配置しなければいけません。

そのため、あなたの退職によって他の従業員に迷惑がかかるとしたら、それは会社側のミスということになります。

「迷惑がかからないように引継ぎはしっかり行いますので」とだけ伝えて、退職に向けて進めるようにしましょう。

6. 辞めるなら懲戒解雇だ

「辞めるなら懲戒解雇だ」と脅してくる事例もありますが、退職だけで適用されることはあり得ないため、ご安心ください。

懲戒解雇は解雇の中でも最も重い処分で、職務を利用した犯罪行為や経歴詐称をしない限りは、適用されません。

仮に懲戒解雇を言い渡された時は「懲戒解雇になる根拠を教えてください」と突き詰めれば、大抵は黙らせられます。

仮に懲戒解雇で辞めさせられてしまったとしても、弁護士に申し立てれば無効にできるので、心配する必要はありません。

会社が退職を引き留めてくる理由5選!論破するために知っておこう

会社が退職を引き止めてくる理由はさまざまですが、大きく分けると以下の5つがあります。

  1. 本当に必要な人材だった
  2. 人手が不足して業務を遂行できなくなる
  3. 部下が育っていない
  4. 新たに採用するのに時間がかかる
  5. 上司自身の評価が下がる

1つずつ解説します。

1. 本当に必要な人材だった

会社の主力的なポジションにいる場合「本当に必要な人材であるために残ってほしい」という想いから、引き止めが生じてしまうケースがあります。

言われて嬉しいと感じる方が多そうな文言ですが、本当に退職したいのであれば心が揺るがないように注意が必要です。

この手の引き止めは会社側に悪気はないため、あなたが退職する意思を明確に伝えればすんなり進められ、円満退職も十分に可能です。

2. 人手が不足して業務を遂行できなくなる

人手不足が慢性的な会社の場合、従業員に辞められると業務が滞ってしまうために引き止めてくるケースもあります。

人手不足は会社側の問題なので、あなたが気にする必要は一切ありません。

人手不足による退職の引き止めについては「退職したいのに人手不足を理由に引き止めに合っている人必見!会社をやめる4つの方法を紹介」の記事で詳しく解説しています。会社を辞めるための具体的な方法がわかるようになっているため、ぜひ参考にしてみてください。

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3. 部下が育っていない

部下が育っていないためにあなたが退職されると業務が回らなくなるような状況でも、引き止めをしてくる可能性は十分にあります。

現時点で携わっている業務の担当者があなたしかいない場合は、特に要注意です。

後任の従業員が問題なく仕事を回せるように、引継ぎ書類をしっかり作り上げる旨を伝えた上で、退職を進めるようにしましょう。

また、急ぎでの退職ではない場合は、退職日を数ヶ月先に設定することも有効な方法です。

4. 新たに採用するのに時間がかかる

採用に時間がかかることから、人員が補填されるまでの時間稼ぎを目的として引き止めてくるケースもあります。

実際に従業員が退職するまでの期間は1ヶ月程度であるのに対して、企業が人員を採用する際は2~3ヶ月程度はかかるものです。

退職してから次の人員が補填されるまでに1~2ヶ月程度のタイムラグがあるために、引き止めが起きてしまいます。

5. 上司自身の評価が下がる

上司自身の評価が下がってしまうために、退職を引き止めてくるケースもあることは、理解しておきましょう。会社の制度によっては、部下の退職が上司の評価に影響することがあります。

部下の退職で上司の評価が下がる場合、あなたが何を言っても、何らかの口実をつけて退職を引き延ばそうとしてくるものです。

その一方で、評価が下がることは上司個人の問題でもあるため、さらに上の役職者に相談すれば、すんなり退職が進められることが多いです。

何回か相談してみて退職の見込みがないときは、上司が保身に走っている可能性があります。退職を進めるために、上司のさらに上の役職者に話を通してみましょう。

【論破不要】退職時に会社から引き止めに遭わない退職理由

退職時に引き止めに遭うケースは確かにありますが、大抵の場合は攻略方法がちゃんとあります。

その一方で、退職時の引き止めにそもそも遭わないようにすることも、同じくらい重要です。

退職時に引き止められる原因は、理由が曖昧なために会社側から「こいつは引き止められそうだ」と思わせてしまうケースが多いです。

そこで、退職を伝える際に「こいつは引き止められなさそうだな」と思わせる理由を伝えるようにしましょう。

引き止めに遭わない退職理由については「【円満退社】退職理由は嘘をついてもOK!おすすめの建前10選と上司に伝えるときの注意点を解説」の記事で詳しく解説しています。ご自身の状況に適した退職理由を見つけられるので、ぜひ参考にしてみてください。

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退職時の引き止めを論破できなかったとしても無断欠勤はNG

退職時に引き留めに遭ってしまった人の中には、論破できずにズルズルと今の仕事を続けてしまう方もいるでしょう。

仕事に嫌気がさしてくると「退職できないならバックレようか」と考えてしまうものです。しかし、仕事のバックレは絶対にしないようにしてください。

バックレをしてしまうと退職後の手続きを進められないだけでなく、懲戒解雇として処分されてしまう恐れもあります。

退職後の転職活動をスムーズに進めるためにも、合法的に退職手続きを進めるようにしましょう。

会社のバックレについては「【危険】バックレた際に発生する8つのリスク!退職代行がおすすめの理由」の記事で詳しく解説しています。バックレのリスクについてわかるようになっているため、ぜひ参考にしてみてください。

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どうしても退職の引き止めを論破できそうにない時は退職代行を使おう

退職の引き止めを振り払えないからと言って、バックレがNGであることは先述の通りです。しかし、退職できずにズルズルと今の仕事を続けたくはないですよね。

自力で退職できない方におすすめしたいのが、退職代行の利用です。

退職代行に依頼すれば、あなたの代わりに退職の旨を会社に伝えてくれるため、安心して仕事を辞められます。

退職時の有給消化や未払い賃金の交渉も退職代行が請け負ってくれるため、有利な条件での退職も可能です。

今まで悩んでいたのがウソみたいにすんなり退職できます。

退職代行について詳しくは「退職代行を使うのは無責任じゃない!使用して良い理由5つを徹底解説」の記事で詳しく解説しています。退職代行を使うことに抵抗がある方は、ぜひ参考にしてみてください。

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