退職することを本人が伝えないのはダメ? ブラック企業の店長が回答

「退職という重要なことは本人が直接伝えないとダメ」

というのは一般常識としてよく語られます。

しかし退職を伝える労働者側の視点ばかりで、上司や会社側の視点で語る人はほとんどいません。

私は接客業で何年も店長として仕事をしてきました。アルバイトから正社員まで多くの退職者を目にしてきた経験から「退職は直接伝えるべきか、電話で伝えるべきか」「本人が伝えるべきか、他人が伝えてもいいのか」「退職を伝えるのに適したタイミングとは?」についてまとめました。

これを読めば退職の話をスムーズに切り出せることでしょう。

退職は本人が直接伝えるべきなのか?店長が回答します

・退職は直接伝えるか、電話で伝えるか問題

実は、多くの上司は退職を直接伝えることにこだわりをもっていません。
特に上司が20代や30代なら柔軟な考え方ができる人が多いため本人が直接伝えなくても問題はないのです。
40代以降の上司や堅苦しい社風の会社では直接伝えたほうがいいこともありますが、体調不良などを理由にして電話で伝えることも可能です。

ちなみに直接伝えるときは「お話があります」と最初に言うと上司としても心構えができて落ち着いて話を聞いてもらえます。なぜなら、この言葉からはじまる部下の話は大半が退職の相談だからです。

・退職は本人が伝えるか、他人が伝えるか問題

本人が伝えたほうがいいですが、無理なら親などに伝えてもらっても構いません。

そもそも退職する人間に対して上司や会社は積極的に関わろうとしません。むしろ揉めごとを起こさず静かに退職してもらいたいとさえ考えています。

親に退職を伝えてもらうのがどうしても恥ずかしいというのであれば退職代行サービスというものがあります。退職代行サービスは退職の連絡や手続きを代行してくれるサービスですのであなたが上司や会社と話すことはほとんどありません。
上司側としても、親から退職連絡が来ると「あいつは甘えたやつだ」と感じますが、第三者からの連絡だったら「電話の相手は弁護士か?」と警戒して揉めごとを避けるために下手なことが言えなくなります

ブラック企業の店長が過去に経験した退職者の連絡方法

ブラック企業で50人以上の退職手続きをしてきた経験から過去にあった退職者の連絡手段をまとめてみました。

・唐突に出勤しなくなる

連絡もなくいきなり出勤しなくなるパターンです。アルバイトに多いですが正社員でも起こります。着信拒否などによりその後も連絡が取れないことが多いです。

ただし、この退職方法はオススメしません。親に連絡が行く可能性が高いからです。
まともな企業であればアルバイトであろうと契約書を作成しています。その際に緊急連絡先を書いているでしょう。本人と連絡が取れない場合は事件性なども考慮して緊急連絡先に連絡することがあります。そうすると仕事をいきなり辞めたということが親に知られてしまい、説教を受けるということもあるようです。

しかも最終的には会社に連絡して謝れと言われるパターンもありますので退職を親にバレたくない人は唐突に出勤しなくなるというのはやめましょう。

・親から連絡

退職したいということを親から連絡してもらうパターンです。

アルバイト、正社員にかかわらずたまにあります。多くの場合「甘ったれたやつ」という評価を上司から受けますが、その後に本人に連絡するようなことはありませんのでどうしても上司や会社と話したくないというのであれば一つの手段として考えてもいいでしょう。

・第三者からの連絡

退職したいという連絡を第三者が上司に伝えるパターンです。親から伝えてもらうよりも非常に効果的な連絡方法です。
第三者から退職の連絡を受けた場合、上司は警戒します。なぜなら第三者からの退職連絡というと弁護士を思い浮かべるからです。退職手続きの経験が豊富な上司ほど警戒します。

退職時に弁護士が連絡してくるということは、退職者が会社に対して問題があると感じている証拠です。下手なことを伝えれば会社が不利になるため細心の注意を払って対応します。親が連絡したときのように「甘ったれたやつ」と思われることはなく、揉めごとを避けたいので「早く退職してほしい」と上司は感じます

たとえ電話の相手が弁護士でなくても、第三者からの連絡というだけで上司は警戒してくれるので退職手続きがスムーズに進みやすいです。

退職を伝えるのに適したタイミング

退職を伝えるのに適したタイミングがあり、タイミングを間違えると上司が不機嫌になりますので気をつけてください。

・異動命令が出たとき
・繁忙期の直後
・後輩の新人が1人で仕事ができるようになりはじめたとき
・上司が忙しくないタイミング

あまり知られていませんが正社員の退職に最も適したタイミングは異動命令が出たときです。

異動しようと退職しようと引継ぎがあることにはかわりませんし、後任も決まっているのでスムーズに退職できます。逆に退職日までゆっくりと引継ぎできるので会社に感謝されます。

アルバイトで退職するのであれば繁忙期は避けましょう。退職の相談を繁忙期前にしておいて繁忙期直後に退職日を設定するとスムーズに進みます。退職の連絡はアルバイトであっても1カ月前にはしておきましょう。2週間前でも法律上は問題ありませんが、2週間で人材を補充するのはほぼ不可能なため上司の機嫌を損ねます。

まとめ

退職を伝えるのが本人であることにこだわる必要はありません。
どうしても上司や会社と連絡を取りたくないのであれば弁護士や退職代行サービスを利用するといいでしょう。ほぼ確実に退職ができます。

退職を弁護士に依頼してもいいですが揉めごとが無ければ弁護士は積極的に動いてくれません。上司に退職を伝えにくいというくらいの話なら退職代行サービスを利用するとスムーズに退職できるでしょう。

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