「通勤前に仕事に行きたくなくなった」
「仕事に対して拒否反応が出たけど我慢するしかないの？」
とあなたは悩んでいませんか？
仕事で拒否反応が出るのは甘えではありません。放置し続ければ、ストレスになり身体や精神を傷つけるおそれがあります。
しかし、拒否反応が出てもどうすればよいのかわからず、我慢し続けている方もいるのではないでしょうか？
この記事では、
- 代表的な拒否反応
- 拒否反応が出る原因
- 拒否反応が出た際の対処法
についてくわしく解説します。
この記事を読めば、適切な対処法がわかるので仕事への拒否反応に苦しまなくなります。拒否反応に悩まされているのであれば、ぜひ最後まで読んでみてください。
こんな症状が出たら危険！代表的な拒否反応とは
仕事に対する拒否反応といっても、実はさまざまです。
「体を動かせるから大したことない」と自分で判断した場合、徐々に症状が進行していき、休職せざるを得なくなる状況まで追い込まれます。
仕事の拒否反応を大きく分けると以下の2種類があります。
- 身体に現れる拒否反応
- 精神や感情面での拒否反応
これから解説する拒否反応が出たら無理をしてはなりません。どのような拒否反応が出ると危険なのか把握しておきましょう。
1.身体に現れる拒否反応
身体に現れる拒否反応の代表例は以下の通りです。
- 吐き気
- 胃もたれ
- 食欲不振
- 頭痛
- めまい
- 耳なり
- 動悸や息切れ
- 判断力の低下
- 眠りが浅い
- 立ちくらみ
- 過呼吸
- 手の震え
身体に表れる拒否反応は目に見えるため、すぐに気づきます。身体に現れるほど症状が重いとも判断できるため、なるべく早く医師の判断を仰ぐ必要があります。
2.精神や感情面での拒否反応
精神や感情面で以下のような拒否反応が現れたら危険です。
- 憂鬱になる
- なんとなくやる気が起きない
- 不安が消えない
- 電話やメールに恐怖を感じる
- イライラする
どれも慢性的な反応なので、大したことがないと考える方も多くいるでしょう。
しかし、これらの症状が悪化すると遅刻や早退、暴飲暴食などにつながります。集中力も低下しやすくなるので、不注意によるミスも増えます。
出世に響いたり会社に居づらくなったりする原因になるので、注意が必要です。
また、出社前や仕事中でしかこれらの拒否反応が出ない方もいます。
上司や同僚から「社会人適正がないだけ」「甘えているだけ」といわれても、真に受けてはいけません。
拒否症状が出たら、一刻も早く医師に相談してください。
仕事への拒否反応が出る原因
仕事への拒否反応が出ても、収入面の不安や会社への申し訳なさから、なんとか働き続けたいと考える方も少なくないでしょう。
拒否反応に対して適切な対応するためには、原因を探る必要があります。
仕事への拒否反応が出る原因は以下の6つ。
- 労働環境が悪い
- 上司からのパワハラがひどい
- 仕事内容が合わない
- 職場の人間関係のストレスがある
- 取引先や顧客との関係がうまくいっていない
- 仕事で失敗をした
くわしく解説します。
1.労働環境が悪い
業務量が多ければ、常に仕事に追われるため、休む暇がありません。その結果、休日出勤や残業が当たり前の会社も多くあります。
労働環境が悪い状況で無理に働いていると、ストレスを抱えたり睡眠時間が減ったりするので、なかなか疲労が回復しません。
1日や2日ならまだしも、無理な労働が長期間続けば、仕事に対して拒否反応が出やすくなります。
2.上司からのパワハラがひどい
企業が存続し続けるためには、売上をアップさせるなど成果を出し続ける必要があります。
ときにはノルマを課せられるケースも多いでしょう。
ノルマが未達成だったりほかの従業員よりも成績が悪かったりすれば、罵倒やパワハラをする上司もいます。
ひどいケースになると、人間性の否定や嫌がらせを受けるケースもあるので注意が必要です。
そのようなパワハラを受ければ、身体だけでなく精神的にも拒否反応が出ても無理はないでしょう。
また、パワハラ=暴力だけではなく、以下のようなケースも該当します。
- 人格否定
- 無理なノルマの強要
- 罵倒や侮辱発言
- 無視や職場で孤立させる
- 有給休暇の申請に理由を求めてくる
蹴る殴るなどの直接的なパワハラでなくても、精神的なストレスが溜まるので注意してください。
そして、いつか精神的なストレスが爆発して、通勤できなくなるでしょう。
3.仕事内容が合わない
仕事内容が合わなければ拒否反応が起きる可能性が高くなります。
自分の適性や性格に合わない仕事を選んでしまうと、大きなストレスを感じるでしょう。
ほかの人に相談しても「石の上にも3年」「嫌な仕事でも続けることが大事」とアドバイスをされるため、単なる自分の甘えと考えがちです。
しかし、それらのアドバイスがあなたにとって必ずしも役に立つわけではありません。
人間である以上、長く続けても合わない仕事もあるからです。
たとえば、たくさんの人と出会える仕事に向いているにもかかわらず、工場内で黙々と作業を行う部署に配属されればどうなるでしょうか？
おそらく、多くの方はモチベーションを失います。
我慢しながら仕事をすると、強いストレスによりさまざまな拒否反応が現れるので注意が必要です。
4.職場の人間関係のストレスがある
会社は多くの方と働く組織である以上、どうしても相性が悪い上司や同僚もいます。
とはいえ、上司や同僚が合わないからと、頻繁に人事異動の申し出をしても却下されるでしょう。
実は、職場の人間関係が原因で退職する方は多くいます。
実際にAnyONEが2019年に行った「新入社員の退職理由に関するアンケート調査」では、回答者のうち人間関係の原因で退職をした方の割合は38.7％にものぼります。
仕事のやり方・性格が合わない上司や同僚と働き続けていれば、ストレスはどんどん大きくなるでしょう。
5.取引先や顧客との関係がうまくいっていない
会社で仕事をする際、取引先や顧客を選べるケースは多くありません。
本当は顔さえ見たくない相手でも、自分の立場が弱ければ、取引し続ける必要があります。
嫌がらせや罵倒されるなど理不尽な目に遭っても、なんとか耐えなければなりません。反発すれば会社にクレームが入ったり契約を打ち切られたりする可能性があるからです。
当然強いストレスも感じるので、拒否反応が出やすくなります。
6.仕事で失敗をした
仕事で大きな失敗をした結果、周りの同僚に迷惑をかけたり、会社に損害を与えたりすればかなり強いストレスになります。
ましてや同じ失敗を何度も繰り返せば、2度と失敗できないプレッシャーに耐えられなくなるでしょう。
その結果、会社内での居心地が悪くなり、拒否反応が出やすくなります。
仕事でミスばかりして、辞めたいと考えるのは自然なことですがそのままにするとストレスが耐えられなくなるかもしれません。
仕事でミスした際の原因や対処法については「仕事でミスばかりして辞めたいときはどうすればよい？原因や対処法を解説」で解説していますのでご覧ください。
拒否反応が出たときの対処法
仕事で拒否反応が出たときにそのまま放置し続けると危険です。拒否反応が出たら症状を悪化させないためにも、以下のいずれかの方法で対処しましょう。
- 誰かに相談をする
- 休みを取る
- 休職をする
- 労働環境を変える
それぞれ解説します。
1.誰かに相談をする
仕事で拒否反応が出た際に1人で抱え込んでも、解決できないケースがほとんどです。
また同僚や上司に相談しても、取り合ってくれないことも考えられます。その場合は、友人や家族へ相談してください。
同僚や上司よりもあなたの性格について理解がある分、親身になって相談にのってくれるでしょう。
また、拒否反応が強い場合は、精神科やメンタルクリニックなど専門家がいる機関で相談します。
精神科やメンタルクリニックの担当者は、これまでに多くの方の悩みを聞いており、より専門的なアドバイスをしてくれます。
また、第三者から見たあなたの症状を教えてくれるので、改善できる可能性も高くなるでしょう。
2.休みを取る
会社に迷惑をかけたくなければ、仕事の拒否反応が出た日のみ休んでもよいかもしれません。
1日休みを取るだけでも、症状が回復するケースもあるからです。
休みを取る際は上司に「体調不良なので1日休ませてください」と伝えれば問題ありません。
ただし、正当な理由があっても無断欠勤はNGです。会社に迷惑がかかれば、あなたの会社での立場も悪くなり、余計にストレスがかかります。
なお、欠勤連絡をする際のポイントや休みを取るときのNG行為については「前日に仕事を休みたくなったら使える5つの理由と休むときのNG行為7つを紹介！」で解説していますのでご覧ください。
3.休職をする
数日休んでも症状が回復しないケースもあります。とはいえ、いきなり退職をすると収入が減少する可能性もあるのでリスクが高いです。
まずは休職を申し出てください。
ブラック企業でなければ、医療機関で診断書を取り、上司に休職したいと伝えれば認められます。
休職をすれば仕事から離れてじっくり治療に専念ができ、回復すれば職場復帰も可能です。
退職した場合とは異なり、労災保険の休業補償制度や健康保険の傷病手当金などの制度もあるので、収入面の不安も多少は下がるでしょう。
4.労働環境を変える
拒否反応が出る原因が「会社の環境が合わない」「会社側に問題がある」ときは、労働環境を変えましょう。
とはいえ、いきなり退職をするのは収入面の不安もあるのでおすすめできません。
まずは、人事に異動をお願いしてみてください。
異動をすると、上司や同僚、労働時間や働き方まで変わるので、拒否反応を抑えられる可能性があります。
しかし、異動が認められなかったり、労働環境が変わらなかったりしたときは、退職を決断しましょう。
労働環境のよい会社に転職をすれば、拒否反応が改善するかもしれません。
どうしても辞められないときに退職代行を利用すべき4つの理由
仕事の拒否反応が原因で退職をしたいと考えている方は多くいます。しかし会社から退職を認めてもらえず、悩んでる方もいるでしょう。
退職の意思を伝えづらいときや認めてもらえないときは、退職代行を利用しましょう。退職代行を利用するメリットは以下の4つです。
- 利用する前に無料で何度でも相談できる
- 即日で退職が可能
- ストレスなく辞められる
- 残業代や未払い賃金などについて交渉できる
くわしく解説します。
1.利用する前に無料で何度でも相談できる
多くの退職代行会社では、利用前に無料で何度でも相談できます。主な相談方法は以下の3種類。
- メール
- 電話
- LINE
24時間365日（深夜の時間帯は自動音声での対応）相談ができ、夜遅くや早朝も対応してくれます。
担当者に悩みを話すことで、精神的にも楽になるでしょう。
もちろん、相談をしたら必ず退職代行の申し込みを求められるわけではありません。返答も早いので、一度相談してみるのをおすすめします。
2.即日で退職が可能
自分で上司に退職の意思を伝えても、強い引き止めに遭い失敗する可能性があります。
退職代行を利用すれば、そのような引き止めに遭う心配はありません。
なぜなら、民法第627条の規定により、労働者は解約の申し入れをしてから2週間以内に退職できると定められているからです。
また、有給休暇が14日以上残っていれば、そのまま即日退職もできます。退職届についても郵送で送れば問題ありません。
3.ストレスなく辞められる
勇気を振り絞って伝えても、まともに取り合ってくれなかったり罵倒されたりするケースもあります。
退職の意思を伝える勇気が出ずにそのまま我慢して働き続けようとするのではないでしょうか？
しかし、退職代行ならストレスなく辞められます。
即日退職も可能なので、上司や同僚と会わずに済みます。退職する前の微妙な空気感を味わう必要もないので安心して辞められるでしょう。
4.残業代や未払い賃金などについて交渉できる
労働組合や弁護士事務所が運営している退職代行であれば、退職時期や残業代の支払いなどについて交渉ができます。
会社から退職時期をずらしてほしいと懇願されても「民法の規定で2週間前に伝えれば退職はできる」と主張できるのでご安心ください。
ほかにも有給の消化や未払い賃金などの交渉も可能です。
ただし、労働組合が運営する退職代行のなかには、交渉をする際に追加費用がかかる会社もあるので注意してください。
どの退職代行を選べばよいかわからない方は、「【2021年版】退職代行おすすめランキング15選！30社リサーチした結果と見るべきポイントも解説」も参考にしてみてください。
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