「入社3ヶ月で辞めたいけど、円満退職ができるのだろうか?」
「3ヶ月で退職するのは不安だな…」
「入社3ヶ月で退職しても問題ない?」
と悩んでいませんか?
入社3ヶ月での退職は可能ですが、退職した後のことも考えなければなりません。また、退職をする決意ができずに困っている方も多いでしょう。
そこでこの記事では、
- 3ヶ月で退職を決意した方が良いケース
- 入社3ヶ月でも円満退職する方法
- 退職する際の前向きな理由
などについて解説します。前向きな退職理由もわかるので、ぜひ参考にしてみてくださいね!
【結論】入社から3ヶ月しか経っていなくても退職は可能
希望を持って入社したものの、3ヶ月も経過すると退職したいと考える方もいます。
厚生労働省発表の新規学卒就者の離職状況を見ても、平成20年〜平成31年の1年目離職率はいずれも11%〜12%台で(平成31年は11.7%)推移しています。
そのため、ある程度の方は入社後3ヶ月で退職したいと考えている可能性があります。
入社して3ヶ月で退職は可能です。
契約期間が決まっている契約社員を除けば、基本的にいつでも退職は可能です。民法627条第1項でも、退職の申し出をした日から14日を経過すれば退職ができると定められています。
とはいえ、就業規則で退職を伝える際のルールについて決めている会社がほとんどです。おおむね退職日の1ヶ月前までに退職の意思を伝える必要があります。
【入社3ヶ月】少しでも円満退職する方法5選
入社3ヶ月での退職は、悪い印象を与えるので不安かもしれません。ただ、退職方法に注意すれば、円満退職ができる可能性はあります。
- 社内の就業規則に則って退職する
- 直属の上司に伝える
- 可能であれば口頭で退職の意志を伝える
- 前向きな理由も考えた上で退職する
- 最終出勤日まで全力で働く
いい加減な気持ちで退職すると、今後の人生にも悪い影響があるかもしれません。気持ちよく円満退職できるように参考にしてみてください。
1.社内の就業規則に則って退職する
会社を退職するのは自由ですが、連絡もなしに退職するのは悪い行為です。きちんと社内の就業規則に則って退職しましょう。
就業規則には、退職の意思を伝えなければならない期限や退職時のルールなども記載されています。必ず確認しておいてくださいね!
2.直属の上司に伝える
必ず直属の上司に退職を伝えましょう。直属の上司を避け、さらに上の上司や人事など他の人に退職を伝えるのはNGです。
上司の評価を下げてしまうことになり、あなたへの当たりがキツくなることが考えられるからです。もちろん、評価を下げなかったとしても、失礼なやつという印象を与えてしまいます。
「最終出勤日まで会社に通うのが苦痛だ」とならないためにも、直属の上司に退職の意思を伝えるようにしましょう。
上司が忙しかったり怖かったりする場合は、まずメールでアポを取るのがおすすめです。
どうしても直属の上司が退職を受け入れてくれない時のみ、他の人に伝えるようにしてくださいね。
3.可能であれば口頭で退職の意志を伝える
退職届けを出す前にかならず口頭で上司に退職の意思を伝えてください。メールやLINEなどで伝えるのは、失礼にあたります。
退職の意思を伝える際は、以下の2点に注意してください。
- はっきりと退職の意思が強いことを伝える
- 上司と二人きりの状況を作る
もし「退職したいのですが」のように弱々しい伝え方をした場合、強い引き止めにより退職ができなくなるかもしれません。
なぜなら、上司に「引き止めれば退職しなくなるかも」と希望を抱かせるからです。しかし、退職の意思をはっきり伝えれば、上司も引き止めにくくなります。
また、退職を伝えるときは、上司と二人きりになる環境を作らなければなりません。
上司を呼ぶ際は、いきなり退職したいと呼び出すのではなく「業務のことで聞きたいことがある」などと伝えるようにしましょう。
4.前向きな理由も考えた上で退職する
会社を退職する理由が、以下のようにネガティブになるのは仕方がありません。
- 給料が安すぎる
- 仕事に飽きた
- 会社の社風がありえない
- 残業が多すぎて体力的にきつい
ただ、ストレートに退職理由を伝えると、不満を感じる上司がほとんど。そのため、会社の状況を理解し、前向きな理由も考えた上で退職すべきです。
たとえば、仕事に飽きたのであれば、ほかにやりたいことが見つかりどうしても辞めたい旨を伝えましょう。
すぐに辞めることになって申し訳ない気持ちも伝えれば、納得してもらえる可能性は上がります。
5.最終出勤日まで全力で働く
退職届けを出して終わりではありません。最終出勤日まで全力で働きましょう。特に、引き継ぎには力を入れてください。引き継ぎをしなければ、会社や後任者の業務効率が下がってしまい、悪い印象を与えかねません。
業務マニュアルの作成や後任者への伝達などをきちんとやっておきましょう。引き継ぎもきちんと終わらせて退職をすれば、円満退職の可能性がさらに上がります。
入社3ヶ月で退職を決意した方が良い例5選
入社3ヶ月での退職をすると、転職が不利になるのは間違いありません。ただ、我慢しながら働くよりも退職を決意した方が良いケースもあります。
- 精神的・体力的に仕事が限界
- 時間外労働や休日出勤が当たり前
- ほかにやりたいことができた
- 社風が合わない
- ハラスメントがある
実際にどのようなケースなのかくわしく解説しますね!
1.精神的・体力的に仕事が限界
精神的もしくは体力的に仕事がきつくストレスがかかりすぎている場合は、退職を決意すべきです。
ストレスをかかえた状態で長期間働き続けると、体調を崩して、退職せざるを得ない状況に追い込まれます。
当然、病気の治療に時間がかかるため、次の仕事を見つけるどころではありません。
ストレスを感じる理由はさまざまですが、以下のようなものがあげられます。
- 上司に毎日のように叱責される
- 同僚からいじめられる
- 仕事でいつもミスばかりして自分を追い込んでしまう
- 顧客から悪口ばかり言われる
特に、仕事でミスが多く自分を追い込む方は注意が必要です。あまり自分を追い詰めて、精神的にダメージを追いすぎないように注意しましょう。
2.時間外労働や休日出勤が当たり前
夜遅くまで残業が続き、休日出勤が当たり前の状況では、プライベートの時間を確保するのが難しくなります。
筆者は、入社から3ヶ月ぐらいの時期まで、朝6時〜0時まで働いていたことがあります。プライベートの時間どころか、休日は疲れて何もできませんでした。
さらに、時間外労働や休日出勤が多すぎると睡眠時間が減るので注意してください。
ペンシルバニア大学とワシントン大学が行った調査により、睡眠時間の減少が脳の能力低下につながることが判明しています。
この調査の結果、6時間睡眠を14日間連続で行うと、認知機能が2日間徹夜した状態と同じ水準まで低下したことがわかりました。
そのため、労働時間が長くなれば、体調を崩す原因になりかねません。時間外労働が常態化している会社は、すぐに退職するべきでしょう。
3.ほかにやりたいことができた
入社前に思い描いていた仕事と現在やっている仕事にギャップがありませんか?
仕事である以上、時にはやりたくない仕事もやらなければなりません。しかし、長期間働き続けても、やりたい仕事ができないことがわかった場合、モチベーションは上がらないでしょう。
やりたいことが具体的に決まっているのであれば、退職も一つの選択肢です。
4.社風が合わない
会社の社風と自分の性格や価値観が合わずに辞めたくなる方も多くいます。社風に合わない企業で働いた場合、なんだか居心地の悪さを感じるでしょう。
実は筆者が新卒入社した会社の社風は、まるで軍隊のような会社でした。入社前には気づけなかった社風も見えてきたため、モチベーションがガタ落ちしました。
入社すると、1日の大半を会社のなかで過ごします。あまりにも社風が合わないと感じたら、ほかの会社への転職も検討すべきです。
5.ハラスメントがある
パワハラやモラハラなどハラスメントが横行しているのなら、退職するのがおすすめです。自分が被害者でなくても、ハラスメントの存在はストレスを溜めますよね。
上司によって行われている場合は、周囲が黙認していることも多いです。そのため、改善が困難。
ハラスメントが横行している職場環境で働きたいと思う人はいないです。ハラスメントにより、休職や退職をする人が増えて人員不足に陥ります。
心身ともに限界が来る前に、退職して今の職場環境から自分を守りましょう。
ハラスメントで悩んでいる人が今すぐに会社を辞める方法は「【危険】退職すべきパワハラの事例5選!スムーズに会社を辞める方法と訴訟について併せて解説」で解説しています。ハラスメントで苦しんでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
入社3ヶ月で辞めると後悔するかもしれない理由3選
入社後3ヶ月しか経過していなくても、自分の人生なので退職するのは問題ありません。
しかし、以下の3つの理由で辞めたいと考えている場合は、よく考えて退職しなければ、後悔する可能性があります。
- 人間関係がうまくいっていない
- 将来的にこの業界で独立したい
- 今の現状だけを見ての退職
順番にみていきましょう。
1.人間関係がうまくいっていない
「人間関係が合わない」は、退職する理由の代表例。ところが、人間関係が嫌で退職しても、転職先で同様の問題を抱える方もいます。
どの職場でも嫌な上司や同僚はいるもの。社員が多い会社であれば、一緒になる上司や同僚は運次第でしょう。
ただし、辞めたい理由がパワハラやセクハラなどの場合は、躊躇なく退職しましょう。会社都合で退職できれば、慰謝料や失業保険の給付が受けやすくなります。
2.将来的にこの業界で独立したい
将来的に経営者になりたいと考えて、会社員で働いている方も多くいます。代表例は、独立する前に飲食店で働く例。
しかし、独立したいと明確な理由があって就職した場合は、3ヶ月で辞めるのは避けましょう。
経営者になるためのノウハウを学びたくて仕事をしているのに、たった3ヶ月の勤務では何も得られません。
最低でも3年程度は同じ場所にとどまって働いた方が、さまざまなスキルを吸収できます。
3.今の現状だけを見ての退職
今の現状だけを見て退職しようと考えていませんか?
- 給料が安い、
- 労働時間が長すぎる、
- 上司とあまりにも合わない
これらの理由で退職するのは悪くありません。給料が安くても、成果を出せば、給料が高くなる可能性もあります。
また、仕事に慣れ、業務を効率化できれば、労働時間も短くなるでしょう。安易に退職をすると、希望通りの転職先を見つけにくくなるかもしれません。
入社3ヶ月で退職するメリット5選
入社3ヶ月で退職するメリットは、以下の5つです。
- 時間の無駄にならない
- 仕事のストレスから解放される
- キャリアの矯正ができる
- 転職活動に集中できる
- 自分を守れる
上記を踏まえた上で、退職すべきかどうか検討しましょう。
1. 時間の無駄にならない
入社してすぐに退職することで、今の会社で無駄な時間を過ごさずに済みます。入社して間もないにもかかわらず「退職したい」と思っているということは、他に関心事があるからではないでしょうか。
辞めたいと思ったときに退職を決断すれば、自身が関心のあることに打ち込む時間を作れるようになります。退職後にやりたいことが明確な人こそ、時間の無駄にならないことが大きなメリットと感じられるでしょう。
2. 仕事のストレスから解放される
仕事のストレスから解放されることも、メリットの1つです。「退職したい」と思ってしまうような会社で働き続けることは、心理的にも大きなストレスがかかっています。
特に今の会社に就職してから体調に異常が出ている人は、要注意です。仕事を辞めればストレスから解放されて、心身共に健康な状態になることが期待できるでしょう。
3. キャリアの矯正ができる
こんなところに入社するんじゃなかった…」と思っている人は、キャリアの矯正ができるチャンスです。将来のことが見通せない会社でずっと働いてしまうと、いざ転職活動をしようと思ったときに、転職できなくなる恐れがあります。
転職は若い人のほうが有利なため、早めに退職したほうが次を見つけやすくなります。今の会社で将来のことが見通せない場合は、できるだけ早めに退職しましょう。
4.転職活動に集中できる
仕事を探すときわざわざ休みを取る必要がなくなるので、就職活動に集中できるのもメリットのひとつです。
自分の時間に融通が効くようになるので、新しい会社が都合の良い最短の日で面接できます。欠員募集の場合は即日入社できることも評価されるので、採用されやすくなりますよ。
早く辞めたい一心で変に焦る必要性もないので、自分自身を見つめ直してゆっくり就職先を探せます。
5.自分を守れる
仕事のことを考えると涙が出るなど、限界を迎える前に退職することで自分を守れます。
追い詰められて苦しいなら、次の就職先が決まるまで我慢する必要はありません。その期間働き続けることで、うつ病などの精神的な病気を発症してしまうリスクがあるからです。
会社を辞めれば仕事のことを考えなくて良くなるため、心にゆとりが持てます。
精神的に追い詰められていると自覚している場合は、仕事を辞めた後でゆっくり仕事を探すのがおすすめです。
入社3ヶ月で退職するデメリット3選
入社3ヶ月で退職することにメリットがある一方で、デメリットももちろんあります。そこでここからは、入社3ヶ月で退職するデメリットを3つ紹介します。
- 失業保険の対象外になることがある
- 転職が不利になる
- 退職日まで働かなければいけない
1つずつ見ていきましょう。
1. 失業保険の対象外になることがある
半年で退職をすると、失業保険がもらえません。厚生労働省によると、失業保険の受給には以下のような条件があります。
失業給付(基本手当)を受給するためには、離職前の2年間に被保険者期間が12ヵ月以上(倒産・解雇等の理由により離職された場合は離職前の1年間に被保険者期間が6ヵ月以上でも受給資格を取得します。)必要になります。
つまり、半年で退職をすると失業保険がもらえません。そのため、収入がなくなるので十分な貯金がないと急いで転職活動を行う必要があります。
2. 転職が不利になる
入社3ヶ月で退職した場合、転職活動でマイナスに響く場合があることは覚悟しておきましょう。短期間で退職してしまうと面接官は「次も短期間で辞めてしまうのではないか」と懸念して、採用をためらってしまう恐れがあります。
人材紹介事業を行う株式会社UZUZが、第2新卒として転職活動を行う385名にアンケートを取りました。
その結果、離職者で転職活動が順調と回答した人の割合は0%、苦労している人の割合は64.6%も存在します。
この調査は、第2新卒(入社3年目までに退職した人)を対象としているアンケートです。ただ、3ヶ月で退職した場合、さらに転職活動で苦労する可能性はあることを理解足ておきましょう。
とはいえ、短期間で退職した場合でも、正しい方法で転職活動に取り組めば次の職場を見つけられるのでご安心ください。退職理由について聞かれたときは、できるだけ前向きな理由を話しましょう。
3.最終出勤日まで働かないといけない
退職を伝えて、即日会社を辞められません。最終出勤日まで働き続けなくてはいけません。理由は、入社して3ヶ月だと有給休暇がないからです。
入社してから半年以降に有休が発生するのが、一般的です。結果、半年以内に退職をすると最終出勤日と退職日が一緒になります。
最終出勤日まで耐えられないなら、体調不良などの理由をつけて休みましょう。
デメリットとしては、欠勤した分の給料を差し引かれることです。
月の所定労働日数は、就業規則や労働条件通知書に記載されているので確認しましょう。
給料が引かれても良いから、会社に行きたくない場合は上司に連絡をして欠勤しても良いです。
転職先で長く働くためにやること5選
今の会社を3ヶ月で辞めることになったからこそ、次の職場ではできるだけ長く働きたいですよね。ここからは、入社3ヶ月で転職先を辞めないためにやるべきことを3つ紹介します。
- 転職エージェントに登録する
- 早期退職の原因を理解する
- 自己分析を徹底的にする
- 働きたい会社の情報収集を妥協しない
- 譲れない条件は何かを明確にする
順番に見ていきましょう。
1.転職エージェントに登録する
ただちに、転職エージェントに登録しましょう。
入社3ヶ月で退職をすると、有休もなければ退職金や失業給付金ももらえません。そのため、収入が一切ない状態で転職先が見つかるまで生活することに。
貯金を崩して生活するのは、正直不安です。そのため、焦って転職先を探すことに。結果、満足のいく転職活動ができない可能性もあります。
そうならないためにも、仕事を辞める前から転職活動を始めるのがおすすめです。
2.早期退職の原因を理解する
次の会社で早期退職しないためには、あなたが今の会社を辞めることになった原因を理解する必要があります。今の会社を辞めた理由を把握しておかないと、転職先でも同じような理由で退職することになってしまいます。
会社を辞めたいと思った原因を知り、新しい環境で改善することに努めれば、次の職場で早期退職する心配をせずに済むでしょう。
3.自己分析を徹底的にする
自己分析をして、将来どうなりたいかを明確化しましょう。
今後どんな風に働きたいのか明確な目標がない人や、会社は辞めたいけど将来的にどうなりたいか分からない人は納得するまで行なってください。
自分の生きたいように生きましょう。他の人の声を聞く必要はありません。周囲の声にしたがって決断して失敗しても、誰も助けてくれないからです。
自分のことをより理解できれば、目標を設定しやすくなります。
4. 働きたい会社の情報収集を妥協しない
転職活動の際は企業の情報を徹底的に集めましょう。ミスマッチを理由に短期間での退職を防ぐために、情報収集は欠かせません。
以下の観点で企業の情報収集をすれば、ミスマッチのリスクを最小限に抑えられるでしょう。
- 事業内容と業務内容
- 募集に至った背景
- 入社後の研修を始めとした教育体制
- 社風
企業サイトやSNSだけでなく、社員がインタビューされている外部メディアも、優良な情報収集源となります。気持ちよく働ける職場を見つけるために広い視野で、時間をかけて情報を集めましょう。
3. 譲れない条件は何かを明確にする
譲れない条件は何を明確にしましょう。
たとえば、福利厚生。企業側の条件や福利厚生についても、忘れずに確認しておきましょう。募集条件が厳しいと感じる場合は、入社してから大変な思いをする恐れがあります。
また、福利厚生は社会保険完備に限らず、通勤手当や住宅手当があることも確認しておきましょう。各種手当があるだけで、生活へのゆとりを持てるようになります。
入社してからゆとりを持って働くために、条件は確認しておきましょう。
入社3ヶ月で退職してもいい!
入社して3ヶ月しか働いていないとしても、限界なら退職しても問題ありません。ただし、後悔しないためにも改善の余地はないのか、自分のためになるのか徹底的に考えましょう。
ただし、会社がブラックなのであれば話は別です。すぐに退職をしましょう。ブラックな環境だと、なかなか退職したい旨を伝えられず不安に感じるかもしれません。また、入社してからの期間が短ければ、強い引き止めに遭う可能性も高くなります。
そのような場合は、退職代行を利用すべきです。退職代行サービスを使うと、自分で退職に関する手続きを行う必要がありません。
詳しいサービス内容が気になる方は「【まるわかり】退職代行とは?サービス内容やメリットデメリットを完全解説」をご覧ください。
また、どの退職代行サービスを選べばいいかわからない方は、以下のランキングを参考にしてみてください!