新卒ならではの退職理由の伝え方!3つのポイントを押さえて円満退社

「新卒だけど仕事がキツイ。辞めたいけどどう理由を伝えたらいいのだろう?」
「退職理由をどう伝えたら、新卒でも引き止めにあわずにすむんだろう」
「新卒だからこそ、会社を辞めると伝えるときに注意しておくべき点はあるかな?」

新卒入社した会社が合わず、早く辞めたいと感じる方も多いはず。上司に話をすすめるときに悩むのが、「退職理由」とその伝え方です。

新卒の場合、まだ十分な経験がないからと引き止められる可能性も十分あります。また、伝え方次第では上司との関係性もこじれてしまい、やめられないのに気まずいまま仕事を続けるといった事態にもなりかねません。

そこでこの記事では、退職したい新卒ならでは悩みについて、以下の内容を解説します。

  • 退職の切り出し方
  • 退職を伝えるときのポイント
  • 引き止めに合いにくい理由の作り方
  • 注意点

退職したいと伝えたものの、上手く辞められずに悩むことがないように、ぜひご覧ください。

目次

新卒が退職するときの切り出し方5ステップ

まずは新卒の方が退職するときの 一般的な切り出し方を5つのステップに分けて紹介します。

  1. 直属の上司にアポを取る
  2. 退職したい旨を伝える
  3. 退職日を決める
  4. 退職届を出す
  5. 業務の引き継ぎを行う

円満に退職するためにも、 必ずこの流れを守りましょう。 新卒だから退職は伝えにくいな と感じている方は「新卒で退職を言いづらいときの対処法5選!円満に会社を辞める3つのコツも紹介」 の記事もご覧ください。

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1. 直属の上司にアポを取る

退職を考え始めたら、まず相談するべき相手は直属の上司です。上司との相性が悪くて仕事を辞めたいと考えているかもしれませんが、いきなり人事やさらに上の上司に相談をするのはNGです。

まずは直属の上司に個別で相談したいことがあると伝え、アポを取りましょう。既に退職する決心は固まっているかもしれませんが、いきなりやめますというよりも相談を挟んだほうが円満退社につながります。

2. 退職したい旨を伝える

上司と直接話す機会を作れたら、退職したい旨を伝えます。この時は、退職するか悩んでいるというのではなく退職をしたいと意思を伝えることが重要です。

悩んでいると伝えてしまうと、続けた方がいいと説得に遭う可能性があります。あくまで自分の意思は固まっていて退職をしたい、という伝え方のほうが円滑です。

3. 退職日を決める

退職をすることに承諾をもらえたら、上司と相談しながら退職日を決めます。受け持っている業務の引き継ぎも考え、できる限り会社に負担をかけないように日にちを決定しましょう。

この時、有給消化をするか、最終出社はいつかも合わせて確認しておきます。

4. 退職届を出す

退職日が決まったら、退職届を提出します。退職届は退職を通告する書類であり、会社を辞めるということを届け出るための書類です。そのため、基本的には会社を辞めることに対して合意を取ってから提出します。

一方で退職願は退職したいと言うことを会社に伝えるための書類のことです。あくまで希望を伝える書類のため、こちらは事前告知なしに出しても問題ありません。

なお退職願は必ず出すべき書類ではなく、やめたいということは口頭で伝えても大丈夫です。一般的には退職願を出したり口頭で希望を伝えたりして直属の上司と退職の相談した上で、退職の承諾をもらってから退職届を出すという流れで進んでいきます。

退職届に関しては、会社が独自のシステムを持っている場合があります。どのように提出すればいいのか上司から具体的な対応の指示を仰ぎましょう。

5. 業務の引き継ぎを行う

退職日が決まったら、今まで担当していた業務の引き継ぎを行いましょう。上司から誰にどの業務を引き継ぐか指示があるはずです。

辞めた後に会社が円滑に業務を進められるように、しっかりと顧客情報や途中のプロジェクトの進捗状況をまとめておきましょう。

【例文付き】新卒でも辞めやすい退職理由の伝え方3つのポイント

退職理由を伝えるときの例文をまずは紹介します。

例文

お時間をとっていただきありがとうございます。

突然の相談で申し訳ありませんが、退職をしたいと考えております。新卒としてまだまだ未熟であり、皆さんにフォローしていただいている状況にも関わらず、このような相談をしてしまって申し訳ございません。(※1)

退職のご相談をしている理由としては、体調不良です。1ヶ月ほど眠れない状況が続いており、通院しておりました。主治医と相談したところ、はやめに一度休息をとり、治療に専念すべきと診断いただいたため、ご相談しております。(※2)

退職時期に関しては、引き継ぎも考慮して2ヶ月後くらいを希望しています。ただし、業務上の都合もあると思いますので、相談させていただけると幸いです。(※3)

入社してまだ日が立たぬままこのような相談をしてしまって、本当に申し訳ございません。

ポイントは以下の3点です。

  1. お詫びと退職の意志を伝える
  2. 退職理由を用意しておく
  3. 退職時期の希望を伝える

これらを準備してしっかり伝えることで、上司との関係性を壊すことなく会社を辞められる可能性が高まります。 

1. お詫びと退職の意志を伝える

まずは会社を辞めることへのお詫びを伝えます。今まで働かせていただいたことへの感謝や、自分が辞めて穴をあけてしまうことへの謝罪を伝えた方が、相手も受け入れやすくなるでしょう。

しかし、退職の意思が固いということはしっかりと伝えるべきです。曖昧な伝え方をしてしまうと、まだ悩んでいるのかもしれないと思い、問題解決をする方向に話が進んでしまいます。

相手の配慮しつつ、退職をすることは自分の中では決めているということが伝わるようにしてください。

2. 退職理由を用意しておく

一般的に、退職の理由を詳しく伝える必要はありません。一身上の都合でやめても問題ないと言われています。

退職相談をしたときはほとんどのケースで理由を聞かれるため、しっかり話せるようにしておくことをおすすめします。

3. 退職時期の希望を伝える

いつ頃辞めたいと思っているのか、時期の希望を伝えます

退職時期に関してはあくまで希望というスタンスを貫いた方が良いです。会社側にも、繁忙期までは働いてほしい、引き継ぐ相手が決まるまでは続けて欲しいといった都合があります。

ご自身の希望は伝えた上で、会社側の事情も鑑みて調整するというスタンスで相談した方が、受け入れてもらいやすくなるでしょう。

新卒でも辞めやすい退職理由3選

新卒の場合、まだ経験が浅いから会社にい続けるべきと引き止めにあうことも多いです。そこで、新卒でも比較的受け入れてもらいやすい理由を3つ紹介します。

  1. 家庭の事情
  2. 体調不良
  3. 挑戦したいことが見つかった

理由の伝え方に悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

1. 家庭の事情

家業をつぐ、親の介護で地元に戻るなどの事情は納得されやすくおすすめです。入社時は想定できなかった理由であるとより辞めやすくなります。

ただし、同じ都市で同業他社に転職したい場合は要注意です。取引先になったり、コンペなどの場で偶然知り合いと出くわす可能性があったりするため、ばれて気まずい思いをするかもしれません。

2. 体調不良

体調不良で働くのが難しいという理由も、企業側から引き留めにくいものです。体調不良のまま無理して出勤を続けていると悪化する可能性もあり、受け入れてもらいやすいでしょう。

もし、実際に体調不良で通院している場合は診断書も用意しておくとより納得してもらいやすくなります。

なお、まだ通院はしてないけども、もしかしたら鬱かもしれないと感じている方はぜひ「新卒でも仕事を辞めて大丈夫!うつになりやすい5つの原因や早めに退職すべき理由を紹介」の記事もご覧ください。

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3. 挑戦したいことが見つかった

挑戦したいことが見つかったというのも、新卒で辞めやすい理由の一つです。

この場合、「挑戦したいこと」は仕事以外にすると引き止めにあいにくいでしょう。 仕事を理由にすると、経験を積んでから転職した方がためになると言われる可能性が高まります。

留学や趣味の分野でプロを目指すなど、引き止めにくいことを挑戦したい理由にしておくのがベターです。

新卒が退職を伝える時に知っておきたい注意点

新卒で入社した場合、以下の点も注意する必要があります。

  1. 退職を希望してもすぐには辞められない
  2. 有給が使えないことがある
  3. 退職金がもらえない可能性が高い

一般的な退職ならば使える権利が、付与されていない可能性があるので要注意です。もし、上記3点に関して誤解があるかもしれないと感じた方は、いざ辞めるときに慌てないためにもぜひご覧ください。

1. 退職を希望してもすぐには辞められない

退職したいと伝えたら、すぐに辞められるというわけではありません。引き継ぐ人員を探したり、採用を行ったりと、あなたが抜けた後の準備をする必要があるからです。

一般的には、退職希望日の2〜3ヶ月前には相談するのがマナーです。

なお、民法上では、退職を希望して2週間で辞められるとされています。この場合でも、退職を伝えてすぐに辞められるというわけではないので、理解しておきましょう。

2. 有給が使えないことがある

新卒入社して間もない場合、有給が使えないケースがあります。もし、有給を使って出社日数を少しでも減らし、会社をやめようと思っている方は注意が必要です。

有給が付与されるための条件は以下のとおりです。

  • 雇入の日から6ヶ月以上経過していること
  • その期間の全労働日の8割以上出勤したこと

つまり、入社から半年以内の場合は、有給付与の対象となりませんまた、それ以上経っていても、欠勤が多かった場合も有給はない、ということです。

有給消化を考えている場合は、必ず自分に有給がついているのか確認ください。なお、有給がもらえる日数は以下のように決められているので、こちらも理解しておきましょう。

有給付与の日数(正社員の場合)

雇入れの日から起算した勤続期間 付与される休暇の日数
6か月 10労働日
1年6か月 11労働日
2年6か月 12労働日

3. 退職金がもらえない可能性が高い

新卒入社の場合、退職金がもらえない可能性が高いです。

実は、退職金に関しては、企業に支払う義務はありません。そのため、もらえるかどうかはその企業次第です。調査によりばらつきはありますが、退職手当のある企業は概ね8割程度となっています。

また、退職金制度はあっても、勤続年数に条件をつけていることがほとんどです。新卒入社して日が浅い場合は、もらえないと思っておいたほうが良いでしょう。

辞めた後の生活費を退職金で賄おうと思っている場合、注意が必要です。失業手当も手続きから支給開始までに期間があくため、当面の生活費を用意しておく必要があります。

新卒で退職するのが難しいならば、退職代行SARABA

ここまで新卒から円満退職するための方法を解説してきましたが、「すでに上司に話はしているけれども辞めさせてもらえない」と悩む方もいるのではないでしょうか?

もし、退職したいと何度も伝えているのに辞めさせてもらえないならば、退職代行SARABAを活用しましょう。

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新卒だからと理由をつけられて会社をやめられないとお悩みの方は、ぜひご相談ください。

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