「朝になったら仕事を辞めることを、電話で伝えよう」
「会社を辞めること、電話言っても大丈夫？」
「仕事に行きたくない、ずっと家にいたい」
と悩んでいませんか。
毎朝、憂鬱な気分で起きるのは嫌ですよね。疲れも取れません。今から会社に電話をかけて、仕事をやめてしまおうかと、何度も考えたことがあるのではないでしょうか。
結論から言うと、朝に退職することを電話で伝えるのはおすすめしません。理由は、とりあえず出社するように言われて結局辞められない可能性があるからです。
退職の旨を言うだけ言って、着信拒否をしたら退職関係の書類が面倒に。最悪の場合は、懲戒解雇になる可能性もあります。
でも、朝電話をして今すぐ辞めたい人にとって、退職まで何ヶ月もかかるのはストレスですよね。
そこで、この記事では明日の朝には電話で会社を辞めようと思っている人に向けて
- 電話で退職を伝えるデメリット
- バックレは絶対に避けるべき理由
- 電話で辞めることを伝える方法
- 退職代行がおすすめ
などを分かりやすく紹介します。1人で悩まず、1番ストレスのない方法で辞めましょう。
朝、仕事を辞める旨を電話で伝えるのは違法では無い
結論から言うと、電話連絡で退職するのは違法ではありません。「電話連絡のみで退職してはならない」という、法律がないからです。
しかし、仕事を辞める旨を電話で伝えるのはおすすめしません。退職がスムーズにいかないことが多く、後々面倒だからです。
また、朝に電話で退職の意思を伝え着信拒否を行い、出社するのを辞めてしまうと懲戒解雇になる危険性もあります。
ただし、退職を電話で伝えても良いケースがあります。
- 出社できないほどの体調不良
- 家族の介護
- ハラスメント
などです。出社が困難である場合は、認められます。また、入社したばかりであれば電話で退職を伝えても、スムーズに辞められることが多いです。
電話で退職を伝えるデメリット4つ
電話で退職を伝えることは、違法ではないとお伝えしました。しかし、デメリットはあります。
こちらでは、4つのデメリットを紹介します。
- 退職後に必要な書類のやりとりが大変になる
- 懲戒解雇になる可能性がある
- 有休消化ができない
- とりあえず来いと言われる可能性がある
それぞれ順番に確認していきましょう。
1.退職後に必要な書類のやりとりが大変になる
電話連絡のみで会社を急に辞めてしまうと、退職後に必要な書類のやりとりが大変です。
退職をするためには、たくさんの書類仕事をこなさなければいけません。人事が用意してくれた書類にサインをしたり、ハローワークに提出する書類があったり。
朝になったら電話をして、すぐにでも会社を辞めたい気持ちは分かります。限界ぎりぎりですよね。
しかし、次の職場に出さなければいけない書類がある場合は、電話連絡のみで会社を辞めてしまうと後々面倒なことになります。
2.懲戒解雇になる可能性がある
最悪の場合は、懲戒解雇になる可能性もあります。理由は、仕事を無断欠勤したと判断され、その状態が2週間続くと会社は懲戒解雇処分を下すことができるからです。
懲戒解雇処分を受けると、退職金がもらえなかったり有給が無効になったりします。さらに、転職活動に影響することも。
そうならないためにも、電話で退職を伝える場合は必ず録音しましょう。また、退職届を内容証明郵便で送りましょう。
退職届を送る方法については「退職届を郵送してバックレても大丈夫？スムーズに進める方法と注意点を解説」にて解説しています。少しでもスムーズに退職したい人は、参考にしてください！
3.有休消化ができない
電話連絡のみで突然会社を辞めると、有給を消化できません。
せっかくなら、溜まった有給も消化して退職したいですよね。できないのであれば、買い取って欲しいです。
しかし、電話連絡のみで急に会社を辞めたら有給の権利を放棄することに。
また、最悪の場合は給料が支払われないこともあります。突然辞めたとしても、事業所側には働いていた分の給料を支払う義務が発生します。
しかし、万が一支払わなくても業者側に重い罰則があるわけではありません。
有給を消化し、働いた分の給料を必ずもらうためにも、電話連絡のみで退職することはおすすめしません。
今すぐ辞めたいけど有給も消化したい人は、労働組合や弁護士が運営している退職代行の利用がおすすめです。有休消化や残業代の未払金の交渉も行えるからです。
4.とりあえず来いと言われる可能性がある
電話で退職を伝えると、「とりあえず出社しろ」「退職届を提出しに来い」と言われる可能性があります。
頑張って勇気を振り絞って電話をしたのに、結局出社することになったら嫌ですよね。
だからと言って、着信拒否することもおすすめしません。書類作業がスムーズにいかないだけでなく、バックれたと判断される可能性もあるからです。
出社が困難であることを伝えましょう。
【NG行為！】バックレは絶対に避けよう
バックれは絶対に避けましょう。あなたにとっても、会社にとっても良いことは1つもありません。
万が一、会社の命運を左右するプロジェクトを任されている状態でバックレた場合、損害賠償を請求される可能性もあります。
さらに、身元保証人に連絡が入り心配をかけてしまうことも考えられます。
また、バックレだと退職手続きを行えません。そのため、自己都合退職で辞められないこともあります。
会社は、2週間以上に渡って無断欠勤をした従業員を懲戒解雇にできます。懲戒解雇は、最も重い処分方法なので、絶対に避けなければいけません。
転職も難しくなる可能性があるので、絶対にバックレるのは止めましょう。今すぐ辞めたいのであれば、退職代行を使って会社とトラブルなく退職するのがおすすめです。
自分でどうしても電話で辞めることを伝える5ステップ
デメリットは理解しているけど、それでも電話で辞めることを伝えたい人もいますよね。
こちらでは、5つのステップを紹介します。
- 事前にどう伝えるかをまとめる
- 始業開始10〜15分前に直属の上司に電話をかける
- 結論から話す
- 何を言われても辞める意思を曲げない
- 途中で電話を切らない
電話連絡のみで突然退職するので、スムーズに会社を辞めるのは難しいです。少しでも円滑に会社を辞めるために、それぞれ確認していきましょう。
1.事前にどう伝えるかをまとめる
電話で退職を伝える前に、事前にどう伝えるかをまとめておきましょう。忙しい朝の時間にかけてきて、話がまとまっていないと電話を受けた相手もイライラします。
人が機嫌が悪いと怖いですよね。余計うまくしゃべれなくなります。
事前に退職をする旨と、質問したいことなどをまとめておきましょう。
2.始業開始10〜15分前に直属の上司に電話をかける
始業開始の10〜15分前に、直属の上司に電話しましょう。朝早すぎると、出社していない可能性があるからです。
また、始業ギリギリだと朝礼やミーティングなどがあることも。勇気を出して伝えているのに「後でかけ直す」と言われたら、もう1度退職を伝えると言う嫌な作業をしなければなりません。
3.結論から話す
会社を辞めたいと、結論から話してください。退職を切り出すことは勇気がいります。そのため、遠回しに伝えたいと考える人もいるでしょう。
しかし、ぐだぐだと遠回しに話すのは上司をイラつかせます。また、何を伝えたいのか伝わらないことも。
電話で退職を伝える場合は、簡潔に結論から伝えるようにしましょう。
4.何を言われても辞める意思を曲げない
電話で退職を伝えたら、何を言われても退職の意志を曲げないようにしましょう。退職の意思が固いことも相手に伝えるのがお勧めです。
相談と言う形で、退職の旨を伝えるのもおすすめしません。相談と言う形で話してしまうと、引き止めれば会社を辞めないと誤解される可能性があるからです。
冷静に確実に、退職の意思を伝えましょう。
5.途中で電話を切らない
退職を電話で伝えるのも、勇気が必要です。上司が怒り出したら、恐怖を感じて電話を切りたくなりますよね。
直接でもなく、退職までの期間もない状態で電話で会社を辞めることを伝えたら、不快に思われても仕方ありません。怒鳴られるかもしれません。
しかし、ここが終われば会社を辞められます。
退職の書類作業が面倒にならないためにも、途中で電話を切らずに話が完結する続けましょう。
電話で退職を伝えるより退職代行の利用がおすすめ
電話で退職を伝えるのは、ものすごいエネルギーを使います。今でさえ、ギリギリで働いているのに、会社を辞めることを上司に伝えるのは正直きついですよね。
電話で退職を伝えるより、退職代行を利用して会社を辞める方がスムーズです。退職代行を使うのは無責任だと思うかもしれませんが、そんなことはありません。
退職代行を使うかどうかは、あなたの自由です。法律違反でもなんでもありません。
日本労働調査組合が2021年5月に発表した記事によると、約4割の人が退職するとした場合に退職代行を利用するかもしれないと答えています。また、調査した人の約3割は本人または周囲が退職代行サービスを利用した経験があると回答。
労働組合や弁護士が運営している退職代行を利用した場合、有給休暇の取得や残業代未払いなどについて、会社と交渉できます。
自分で電話をして会社を辞めるより、ずっとスムーズに退職できます。
朝、仕事を辞める旨を電話で伝えたくなるような会社が悪い
朝、会社に電話をして会社を辞めることを伝えるのはおすすめしません。理由は、のちのち面倒になる可能性があるから。また、引き止めにあってしまい責任感の強い人は、結局辞められないことも。
会社を辞めたいと思うことは悪いことではありません。電話をして今すぐにでも退職したいと考えるほど、あなたを追い込んだ会社の責任です。
あなたには、会社を辞める権利があります。
とは言え、電話連絡のみで突然辞めてしまうと、未来のあなたが困ることもあります。
そうならないためにも、退職代行を頼りましょう。労働組合や弁護士が運営している退職代行を利用した場合、有給休暇の取得や残業代の未払いなどについて会社と交渉してくれます。
もちろん、直接会社と連絡を取り合う必要もありません。1番嫌な退職を伝えると言う作業を、退職代行が行ってくれます。
会社とトラブルにならないためにも、貸与備品は全て返却してくださいね。窃盗になったり、給料から天引きされたりする可能性があるからです。出社して直接返す必要はなく、郵送で返却できるのでハードルは高くありません。
