「仕事に疲れたときは休んでも大丈夫なのかな？」
「心も体も限界が来ていて辛い…対処法はある？」
「仕事を休んでも問題が解決しないときはどうしたらいいの？」
このようなお悩みを抱えていませんか？
長時間残業の慢性化や上司のパワハラ、取引先からのクレームなどで、心身ともに疲れている方も多いのではないでしょうか。中には限界を感じている方もいると思います。
仕事を休みたいと考えるものの、本当に休んで大丈夫なのか、他の人に迷惑をかけないか心配になりますよね。休んでいる間に、何か文句を言われないか不安です。
結論からお伝えすると、疲れを感じているときは遠慮なく休むべきです。自分の心や体を第一に考えてください。
この記事では、
- 仕事に疲れたときに休むべき理由
- 休んでも問題を解決できない場合の対処法
などを解説します。
仕事を休もうかどうか悩んでいる方は、ぜひ当記事を参考にしてみてください。
仕事に疲れて休みたいときは遠慮なく休むべき2つの理由
冒頭でもお伝えした通り、疲れを感じているときは、遠慮なく休みましょう。
主な理由は、以下2点です。
- 仕事を休むことでリフレッシュになるから
- 病気が悪化するかもしれないから
それぞれの項目について、順番に解説します。
1.仕事を休むことでリフレッシュになるから
仕事を休むべき理由は、休息を取ることでリフレッシュになるためです。
疲れを感じているのは、心や体が悲鳴を上げているサインかもしれません。休むことでリフレッシュになり、仕事に前向きに取り組める場合もあります。
疲れを感じた際には、有給休暇を利用してやすみましょう。映画を見たりリラクゼーション施設に行ったりするなどして、心と体をリフレッシュさせるのがおすすめです。
2.病気が悪化するかもしれないから
慢性的に疲れを感じているときは、心や体に何かの病気を患っている可能性があります。放置しておくと、症状が悪化する場合も。
体調に異常を感じた際は、無理に出勤せず病院で診てもらいましょう。原因が明らかになれば、症状が改善するかもしれません。
仕事に疲れて休みたいときの3つのポイント
仕事に疲れて休みたいときは、主に以下3つのポイント意識しましょう。
- 連絡をいれて休む
- 休む理由を伝える
- うつ病の可能性がないか疑う
1.連絡を入れて休む
どんなに疲れていても、仕事を休む際には連絡を入れましょう。無断欠勤をしてしますと、同僚や上司が心配してしまいますし、社内の評価も下がるためです。
さらに、無断欠席が続くと懲戒解雇になる危険性があります。懲戒解雇の場合、以下のようなリスクがあります。
- 懲戒解雇日以降の賃金がもらえない
- 再就職に悪影響を与える
- 失業保険の給付までの期間や給付日数に影響する
- 退職金がもらえない
その会社だけでなく、将来にも影響する可能性があるので、無断欠勤は避けなければなりません。
2.休む理由を伝える
会社を休むときには、理由を伝えるのが一般的です。
ただし、本当の理由を伝える必要はありません。精神的にしんどいことを知られたくないのなら「体調不良」で大丈夫です。
休む理由を聞かれる大きな理由は、復帰までにどれくらいかかるか知りたいからです。
怪我で病院に行くなら翌日には出社できるでしょうし、発熱であれば長引く可能性も考えなければいけません。急ぎの仕事を他の人に割り振り直すか判断するために、上司は理由を確認する必要があります。
3.うつ病の可能性がないか疑う
精神的な不調が続き、まったく活力が湧かないならば、うつ病の可能性がないか疑いましょう。一度精神科・メンタルクリニックを受診することをおすすめします。
メンタルヘルスの不調で病気になっている場合は、適切な治療が必要です。また、ストレスの原因を減らし、これ以上の悪化を防ぐ必要もあります。
診断書をもらうことで休職扱いにしてもらえるので、心の休息を取ることが可能です。休職すると、手当金が出るなどのフォローもあるので、不調で身体が動かないのであれば受診も検討しましょう。
仕事を休んでも根本的な解決にはならないこともある
疲れを感じた際には、ときには休息を取ることが大切です。
ただし、仕事を休んでも、根本的な解決に至らない場合もあります。出勤した日には、休んだ分の仕事をすることになるためです。
例えば、営業の場合は、休んでもノルマが減ることはありません。反対に、出勤しなかった分、ノルマ達成のために余計に仕事をする必要があります。
結果、精神的な負担が増えたり、残業が重なったりすることもあるでしょう。疲れを感じたから休んだものの、余計に疲労が溜まる場合が考えられます。
このように、仕事を休んでも根本的な解決には至らないこともあります。慢性的に疲労を感じている場合は、その原因を対処しなければなりません。
仕事を休んでも問題を解決できないときの対処法4選
休んだ当日はリフレッシュできても、出勤し続けたら同じように疲れを感じる場合もあります。こちらでは、仕事を休んでも問題を解決できないときの対処法を紹介します。
主に、以下4点です。
- 信頼できる人に相談する
- 部署異動を申請する
- 休職する
- 仕事を辞める
それぞれの対処法について、詳しく解説します。
1.信頼できる人に相談する
仕事を休んでも問題が解決したい場合は、家族や友人などに悩みを相談してみましょう。話しを聞いてもらうことで、気分がスッキリすることがあるためです。
家族や友人が同じ悩みを抱えていた場合、的確なアドバイスをもらえる場合もあります。実践することで、問題が解決する可能性もあるでしょう。
仕事で悩みを抱えていれば、信頼できる人に相談するのがおすすめです。
2.部署異動を申請する
仕事の問題が解決しない場合、部署異動を申請してみましょう。
休みたいと感じる原因は、部署の人間関係が悪い、仕事内容が辛いことなどが考えられます。上司や業務が変わることで、環境が改善する可能性もあります。
ただし、部署異動ができる保証はありません。時期や人数によっては、異動できない可能性があるためです。加えて、部署が変わったとしても、新たな問題が生まれる可能性もあります。
3.休職する
精神的な限界が来ている場合は、休職することをおすすめします。
有給を使うよりも、長い期間会社を休めるためです。休職期間の目安は、だいたい3ヶ月～1年間です。
ただし、休職中は、給料が支払われない可能性があります。会社によって取り決めが異なるため、就業規則を確認しておきましょう。
4.仕事を辞める
部署異動の申請が通らなかったり、求職しても復帰はできないと感じたりしたら、仕事を辞めることを検討しましょう。解決する見込みがないと、仕事を休みたいという気持ちは変わりません。
なお勤務先を辞める際には、バックレることだけは避けてください。転職する際に不利になったり、退職金が支払われなかったりするためです。
会社を辞めるときは、安全に辞めるため上司に退職の意向を伝えましょう。
辞めにくいなら「退職代行サービス」の利用を！利用するメリット5選
仕事を休んでも問題が解決しない場合、退職を検討するのも対処法のひとつです。しかし「上司が怖い」「人手不足で引き止められそう」と、勤務先を辞めにくいと思っている方も多いのではないでしょうか。
会社を辞めにくいと感じる場合は、退職代行サービスの利用を検討してみてください。退職代行とは、依頼者に代わりに退職の意志を伝えてくれるサービスです。
こちらでは、退職代行サービスを使って会社を辞めるメリットを紹介します。主に、以下5点です。
- 安全に退職できる
- 自分の代わりに退職の意志を伝えてくれる
- 最短で依頼した当日に退職できる
- 上司と顔を合わさずに辞められる
- 有給が使える可能性がある
各メリットについて、順番に解説します。
なお退職代行について詳しく知りたい方は「【体験談あり】退職代行業者とは？サービス概要と利用するメリット・デメリットを解説」のコラムをチェックしてみてください。
1.安全に退職できる
会社を辞めにくいと感じていれば、バックレを考えている方もいると思います。しかし、バックレることで、損害賠償を請求されたり、懲戒解雇処分が下されたりすることもあります。
一方、退職代行を使うことは、違法行為ではありません。そのため、バックレるよりも安全に辞められます。
トラブルなく退職したいなら、代行業者の利用がおすすめです。
2.自分の代わりに退職の意志を伝えてくれる
退職代行サービスのメリットは、自分の代わりに退職の意志を伝えてくれることです。そのため、気持ちの面で安心できます。
怖い上司に退職の意志を伝えると、説教されそうな気がしますよね。また引き止めに遭い、結局会社を辞められない可能性もあります。
退職代行業者に依頼すれば、そもそも上司と話す必要はありません。ストレスを感じずに会社を辞められます。
3.最短で依頼した当日に退職できる
退職代行に依頼することで、最短で当日に会社を辞められます。例えば、深夜にサービスの依頼をすることで、朝出社せずに退職できるケースも。
自力で辞める場合、退職の意志を伝えても、1~3ヶ月は出社するように求められる場合もあります。今すぐでも辞めたいなら、退職代行業者への依頼をおすすめします。
即日退職については「【朗報】退職代行なら即日退職が可能！失敗しないサービスの3つの選び方も徹底解説」にて解説しています。
4.上司と顔を合わさずに辞められる
退職代行を利用すれば、上司と顔を合わせずに辞められます。代行業者が間に入り、勤務先と直接やり取りをしなくて良いためです。
また、退職代行を実行した当日から出勤する必要もありません。会社の備品を持っている場合は、郵送で返却できます。
5.有給が使える可能性がある
退職代行サービスは、有給を使いたいことを会社に伝えてくれます。そのため、有給を消化して辞められる可能性があります。
ただし、サービスを利用しても消化できない場合も考えられるでしょう。有給を使いたい場合は、会社への交渉権が認められている、労働組合か弁護士が運営している代行業者がおすすめです。
退職代行サービスの流れを6ステップで解説
退職代行サービスを利用し、どのように会社を辞められるのかイメージが沸かない方も多いのではないでしょうか。こちらでは、実際の流れを紹介します。
退職代行サービスの流れは、主に以下の6ステップです。
- 退職代行業者へ問い合わせする
- 退職代行業者に費用を支払う
- 担当者と打ち合わせを行う
- 退職代行の実行
- 退職届を提出する
- 会社の備品などを返却する
順番に解説します。
退職代行の流れは「退職代行の流れを8ステップで解説！依頼前に確認しておきたい5つのポイントとは？」にて詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
STEP1.退職代行業者へ問い合わせする
まずは退職代行サービスに問い合わせします。連絡手段は電話やメール、LINEなど、代行業者によって異なります。
退職代行業者に問い合わせする際は、費用はかからないことがほとんどです。依頼する前に、不安なことはとことん質問しましょう。
STEP2.退職代行業者に費用を支払う
契約内容に納得できれば、代行業者に費用を支払います。
なお代行サービスによって、料金や支払方法が異なります。主な支払方法は、銀行振込かクレジットカードです。
STEP3.担当者と打ち合わせを行う
費用の支払いが終われば、担当者との打ち合わせを行います。退職日や有給使用の有無などの希望を伝えましょう。
なお、退職代行業者でヒアリングフォーマットを用意している場合もあります。そのため、基本的には質問に答えるだけで問題ありません。
STEP4.退職代行の実行
担当者とのすり合わせが終われば、退職代行の実行です。
打ち合わせ決めた日に、退職代行業者から勤務先へ連絡が入ります。なお、当日は出勤する必要はありません。
STEP5.退職届を提出する
退職の旨を伝えてもらったら、退職代行業者からあなたへ連絡が入ります。
代行サービスから退職届を勤務先へ郵送するように指示があるので、すみやかに提出しましょう。退職届を会社が受け取れば、退職が成立します。
STEP6.会社の備品などを返却する
最後に、会社の備品を返却します。返却が遅れると勤務先から催促される場合もあるので、できるだけ早く対応しましょう。
主な返却物は、以下の通りです。
- 社員証
- 保険証
- パソコン・スマートフォン
- 制服
なお返却物を郵送すれば、出社する必要はありません。
退職代行業者選びは慎重におこなおう
退職代行と一言でまとめても、様々な業者があります。サービス内容や料金などが異なるので、利用前にはよく確認しましょう。
おすすめなのは、弁護士や労働組合が運営する退職代行サービスです。会社への交渉権が認められていて、有給消化や未払いの残業代請求を行えます。なお当メディアを運営している、退職代行SARABAも労働組合が運営しています。
どの退職代行サービスを選べばいいか分からない方は、以下のコラムをチェックしてみてください。当メディアがリサーチした30社の中から、本当におすすめできる15社を厳選しています。
