やってはいけない退職の切り出し方や話し方とは？ 円満退職をする方法も解説

「退職で失敗したくない」
「どんな切り出し方だとトラブルになるのか知りたい」
「なるべく良い辞め方をしたい」

と悩んでいませんか？

退職方法や退職の切り出し方を間違えると、最悪の場合辞められなくなる可能性があります。 よって、これから会社を辞めたい人は、退職時にやってはいけない行動について把握しておくべきです。

この記事では、

• やってはいけない退職の切り出し方や話し方
• 退職交渉のNG行動
• 円満退職をする方法

について詳しく解説します。 退職方法を失敗して後悔したくない人は、ぜひ参考にしてみてください。

絶対にやってはいけない退職の切り出し方

退職の切り出し方については、法律で厳格に決められているわけではありません。

しかし、退職の切り出し方を間違えると辞められなくなる可能性もあるので注意が必要です。 たとえば、以下のような退職の切り出し方は危険です。

1. メールやLINEで退職を切り出す
2. 相談せずに人事部へ退職届を出す
3. 退職日のぎりぎりになって退職届を出す
4. 上司以外の人に先に退職について話す
5. 繁忙期に退職を切り出す
6. 取引先に退職する旨を話してしまう
7. 周りにほかの人がいるときに退職を切り出す

それぞれの切り出し方がなぜ良くないのか順番に解説します。

1.メールやLINEで退職を切り出す

直接上司の目の前で退職を切り出したくない人もいるでしょう。ただし、メールやLINEで退職を切り出すのはおすすめできません。

メールやLINEの方が気軽に辞める意思を伝えられますが、お世話になった上司と顔を合わせないことにつながるので、一般的にはマナー違反とされています。 上司や同僚からの印象が悪くなるため、円満退職は難しくなるでしょう。

メールで退職を伝えた場合のリスクについては「退職をメールで済ますのはマナー違反！3つのリスクやおすすめの対処法を紹介」にて解説しています。メールで退職を伝えるか悩んでいる方は、参考にしてみてください！

2.相談せずに人事部へ退職届を出す

上司への相談なしに人事部へ直接退職届を出すのはマナー違反とされています。 人事部に出しても、会社によっては退職届を受け取ってもらえずに結局上司に出すことになりかねません。 退職届を人事部へ直接出す行為は上司の面目を潰す行為なので、絶対に避けましょう。

3.退職日のぎりぎりになって退職届を出す

退職日のぎりぎりになって退職届を出すのは、以下のような理由によりNG行為とされます。

• あなたの後任を探すのに時間がかかるから
• あなたが辞めた後の引き継ぎをしなければならないから

あなたが退職日のぎりぎりになって辞める意思を伝えた場合、会社に多大な迷惑がかかります。取引先に迷惑がかかる事態になれば、案件を失注するなどの損害が発生するかもしれません。

必ず、退職日よりもかなり前に伝えるようにしましょう。 いきなり退職届を出すのを避けた方が良い理由については「 いきなり退職届を出すのは避けるべき！許される3つのケースと正しい辞め方をあわせて紹介」にて解説しています。

引き止められない理由が浮かばない方は、参考にしてみてください！

4.上司以外の人に先に退職について話す

退職の意思を最初に伝えるのは直属の上司でなくてはなりません。 上司の上司・同僚など上司以外の人に先に退職について伝えないようにしてください。

また、上司以外の人にいつ退職する旨を伝えるかについても、必ず上司の許可を取ってからにしましょう。

5.繁忙期に退職を切り出す

繁忙期に退職を切り出すのは避けた方が良いでしょう。 あなたは一刻も早く自分の希望通りに辞めたいかもしれませんが、後任探しには時間がかかります。

あなた以外の人に迷惑がかかるような辞め方なので、できれば繁忙期以外の時期に退職の意思を伝えるべきです。

6.取引先に退職する旨を話してしまう

退職が決まったからといって、すぐに取引先に退職する旨を伝えるのはおすすめできません。 退職する旨を話す時期を誤ると、会社側の取引関係が不利になる可能性があります。

取引先に退職について知らせる場合は、事前に上司に確認を取るようにしましょう。

7.周りにほかの人がいるときに退職を切り出す

周りにほかの人もいる場で急に退職を切り出すのはNGとされる行為です。 たとえば「飲み会の席」「周りに同僚がいる場所」「社外にいるとき」に退職を切り出すのは、おすすめできません。

退職という重い話をする場所としては不適切ですし、上司よりも先にほかの人が退職について知る可能性もあります。

退職を切り出す時にNGとなる話し方

退職を切り出す時にNGとなる話し方がある点は覚えておきましょう。 間違った話し方をすると、辞められなくなる可能性があります。

1. 退職の相談や退職を考えている
2. 一方的な退職の宣言
3. 否定的な退職理由や愚痴を言う
4. 辞める必要のない理由を伝える

それぞれの話し方がなぜ良くないのか解説します。

1.退職の相談や退職を考えている

上司に退職を切り出す際に相談や考えているといった弱気そうな伝え方をしてはなりません。 相談や考えている=謙虚で丁寧な印象を受けるかもしれないですが、辞められる上司の立場で考えると、強く引き止めれば辞められずに済むという印象を与えます。

上司から強い引き止めに遭った際に毅然と断る自信がない人は、このような伝え方は避けた方が無難です。

2.一方的な退職の宣言

一方的な退職の宣言もおすすめしません。 お世話になった上司に対して強い言い方は失礼なだけでなく、すんなり辞めさせてくれないリスクも高くなります。

少しで良いので上司にも説得できる余地を与えつつ引き止めを断った方が、悪い印象を与えずに済むでしょう。

3.否定的な退職理由や愚痴を言う

退職を伝えられる側は、せめて前向きな理由で辞めて欲しいと考えています。 会社や上司を罵倒するような伝え方や愚痴を言う行為は悪い印象を与えるので、円満退職ができなくなります。

嘘をつく必要はないですが、前向きな理由に言い換えたり柔らかい伝え方をしましょう。

引き止められないための退職理由については「【必見】最強の退職理由12個を一挙公開！引き止められないためのポイントも紹介」にて解説しています。

引き止められない理由が浮かばない方は、参考にしてみてください！

4.辞める必要のない理由を伝える

上司に退職の意思を伝える際には、必ずと言っていいほど退職理由について聞かれます。 このとき「その理由なら辞める必要はない」といった印象を持たれる理由を伝えないようにしましょう。

上司が「その理由なら今の会社では解決できない」と納得する理由を用意しておいた方が、退職できる可能性は高くなります。

退職交渉をする際にやってはいけないこと

上司に退職する旨を伝える際に、条件について交渉しなければならないケースもあります。 退職交渉をする際にもやってはいけないことはあるので覚えておきましょう。

1. 上司に退職の手続きを任せっきりにする
2. 会社側の出してきた引き止め条件に反応しない
3. 引き継ぎをほとんど行わない
4. いきなりバックレる

それぞれなぜやってはならないのか解説します。

1.上司に退職の手続きを任せっきりにする

上司に退職の意思を伝えて納得してくれても安心はできません。 あなたを辞めさせたくない気持ちが強いばかりに退職の手続きをわざと進めない上司もいます。

退職についての話をなかなかされない場合は、こちらから退職手続きの進捗状況について確認を取りましょう。 上司がやってくれていると安易に考えていると、希望する日までに退職できない可能性があります。

2.会社側の出してきた引き止め条件に反応しない

会社によっては、辞める意思を伝えた際に「職場環境の改善」「年収や雇用条件の改善」など引き止め条件を提示してくるケースもあります。 しかし、会社側が引き止め条件を出しても反応するのはよくありません。

条件次第で引き止められるという印象を与えると、なんとしてでも引き止めようとしてきます。 最悪のケースでは、後から約束を反故にされる可能性もあるので注意が必要です。

引き止め条件を提示してきても、すぐに断れるように心の準備をしておきましょう。

3.引き継ぎをほとんど行わない

すぐに退職をしたいから引き継ぎを行うつもりがないと考えている人もいるかもしれません。 しかし、引き継ぎをしなければ、あなたがいなくなった後に業務をスムーズに進められない可能性があります。

引き継ぎもほとんどせずに辞めるのは、会社からの印象が悪くなるのでおすすめできません。

4.いきなりバックレる

会社側に責任があった場合でも、いきなり会社をバックレて辞めるのは絶対にNGです。 あなたがバックレをしても損害賠償を請求される可能性は高くありません。 しかし、バックレてから2週間が経過すると、会社はあなたを懲戒解雇するでしょう。

その場合、退職金が支払われないだけでなく、再就職にも不利になります。 どんなに嫌なことがあってもバックレて辞めるのはおすすめできません。

バックレた場合のリスクについては「【危険】バックレた際に発生する8つのリスク！退職代行がおすすめの理由」にて解説しています。

引き止められない理由が浮かばない方は、参考にしてみてください！

円満退職をする正しい方法

ここからは、円満退職をする正しい辞め方について解説します。 基本的には、以下の流れであれば円満退職が可能です。

1. 直属の上司へ退職の意思を伝える
2. 退職届を提出する
3. 引き継ぎや退職日の調整を行う

それぞれの方法について順番に見ていきましょう。

1.直属の上司へ退職の意思を伝える

まず、退職の意思を伝えるのは会社の定めた就業規則に従います。多くの企業では概ね退職したい日の1ヶ月〜2ヶ月前までに上司へ伝えるように明記されているでしょう。

また、上司と2人きりになれる場所に来てもらって目の前で伝えるのがマナーです。 2人きりにならなければ、真剣な話であることが伝わらないのでスムーズに退職ができなくなります。

2.退職届を提出する

上司へ退職の意思を伝えると退職届の提出を求められるので、指定されたフォーマットに沿って提出します。 一般的には白の便せんと封筒を用意した上で、黒のボールペンや万年筆で記入しなければなりません。

退職理由は一身上の都合、退職日、所属部署や氏名などを記入します。

3.引き継ぎや退職日の調整を行う

退職届を提出したら、上司や人事から引き継ぎや退職日についての案内があるので従いましょう。 後は退職日当日を迎えるまで待つだけです。

同僚や取引先などに退職について伝えるタイミングは上司に確認しておきます。

最終手段として退職代行を利用すべき理由

上司が退職届けを受け取らない場合や罵倒された場合は、無理に自分で退職の意思を伝えるのはおすすめできません。

退職代行を使って担当者経由で退職の意思を伝えてもらった方が、辞められる可能性は高くなります。 最終手段として退職代行を利用すべき理由は以下の3つです。

1. 即日退職ができる可能性がある
2. 会社に残業代や有給休暇について交渉できる可能性がある
3. 二度と会社に行かなくても済む

それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

1.即日退職ができる可能性がある

退職代行を使うと、早ければその日のうちに担当者が会社側へ退職の意思を伝えてくれます。 過去に強く引き止められていても、全くの他人に対して永遠に退職を認めない可能性は高くありません。

毅然とした対応をしてくれるので安心して任せられるでしょう。

2.会社に残業代や有給休暇について交渉できる可能性がある

労働組合や弁護士事務所が運営している退職代行を利用すれば、未払いの賃金・残業代や有給休暇の取得についても交渉してくれます。 自分で退職の意思を伝える場合は、条件についてまともに取り合ってくれないケースがほとんどです。

しかし、担当者が法律を盾に権利を伝えれば、法律違反をするわけにはいかないので、泣く泣く認めてくれやすくなります。

3.二度と会社に行かなくても済む

退職代行を使うと、あなたは会社に行って上司や同僚と顔を合わせる必要がありません。会社側があなたに会いたいと伝えても応じる心配はないので安心できます。

また退職届や備品の返却は郵送で対応するケースがほとんどです。 退職代行を使えば、かんたんに辞められるでしょう。

なお、退職代行の選び方がわからない人は、下記でおすすめの退職代行15社を徹底的に比較していますので、ぜひ目を通してみてください。