【例文あり】電話で会社を辞めるときの言い方は？7つの注意点も解説

「もう出社が難しいから電話で退職を切り出したい」
「電話で会社を辞めたいけどどんな言い方をしたらいいんだろう？」

肉体・精神的に限界をむかえてしまうと、退職を伝えるために会社に行くのも難しいですよね。上司と顔を合わせるだけで動機がしてくるような方は、できることならば電話で事を済ませたいと思う方もいるでしょう。また、そもそも電話で会社を辞めてもよいのでしょうか？

この記事では、電話で退職したいと考えている方向けに役立つ情報をまとめました。

電話で会社を辞めても良いケース
電話での伝え方の例文
電話で退職するときの注意点

今すぐ仕事を辞めたくて悩んでいる方は、ぜひご覧ください。

電話だけで会社を辞めることは可能？

そもそも電話一本で会社を辞めてもよいのでしょうか？法律違反ではありませんが、基本的におすすめできません。会社としてもいきなり人材を失うことになりますし、お世話になった方々のマナー違反でもあります。

しかし、状況次第では許されるケースもあります。やむを得ない理由がある場合に限り、電話で退職しても問題ありません。

電話で会社を辞めても良いケース

それでは、電話で退職しても良いのはどのような場合なのでしょうか？

体調不良が悪化した
精神的に出社が困難

のどちらかのケースでは、電話でも受け入れられるケースが高いです。順番に紹介します。

体調不良が悪化した

もともと体調不良で会社を休んでいて、出社が難しい場合は電話での退職が認められるケースもあります。長期入院をしていて完治の目処が立たない場合や、不調が続いて外にも出られないほどの場合は、そもそも会社にむかえませんよね。

このような事情を説明すれば、電話退職できることが多いです。

精神的に出社が困難

メンタルが限界をむかえてしまい、精神的に出社が困難なケースでも電話で辞められることがあります。会社に向かおうとすると震えが止まらなかったり、涙が出てしまったりする場合は、それ以上無理する必要はありません。

「電話での退職がマナー違反」と聞いて、辞められるか悩んでいる方もいるでしょう。しかし、精神が限界を迎えている状態でなお、義理を通そうとしている時点で十分会社のことを考えているのではないでしょうか？

精神的に不安定な状態では、まず療養することが大切です。この場合は電話での退職も検討してみてください。

【例文あり】電話で会社を辞めるときの言い方

電話で退職したい方に向けて、例文付きで伝え方を紹介します。

電話で退職するときの例文

お疲れさまです。〇〇です。

お忙しいところ失礼いたします。お伝えしたいことがありお電話いたしました。いまお時間いただけますでしょうか？

実は、体調が悪化して復帰の目処が立たないため、退職させていただきたいと思いご連絡しました。突然のご連絡となってしまい、大変申し訳ございません。

また、本来であれば出社してお伝えすべきところを、お電話という無礼な形になってしまい、大変申し訳ございません。

実際に体調不良や、メンタル面が限界の場合は、このまま伝えれば大丈夫です。もし体調不良以外の理由で辞めるならば「一身上の都合」で貫き通してください。

給与面や待遇などを理由に上げてしまうと、相手に交渉されてしまい、退職前に一度話し合うよう提案される場合があります。会社を辞めるときに具体的な理由を伝える義務はありません。トラブルを避けるために、余計なことは言わないことをおすすめします。

電話で会社を辞めるときの7つの注意点

電話で会社を辞めるならば知っておきたい注意点が7つあります。

電話は録音する
マナー違反であることを詫びる
忙しくない時間を選ぶ
電話は直属の上司にかける
退職の意志をわかりやすく伝える
今後の手続きと連絡方法も確認する
退職日の確認をする

すべて確認した上で、実際に連絡を取るようにしましょう。

1. 電話は録音する

退職の連絡をする場合は、電話は必ず録音してください。その場ではOKと言われたにもかかわらず、後で退職はできないと意見を変えられてしまう可能性があるからです。口約束を取り付けても、証拠がなければ揉める原因になります。

会社から折返しで電話がかかってきた場合も録音することをおすすめします。通話の録音は、スマホに録音アプリをダウンロードすればかんたんにできるので、事前に使い方も把握しておくと良いでしょう。

また、退職の電話をしているときは心が落ち着かないものです。そのなかで退職の手続きや退職日の指示をもらっても、聞き漏らしてしまう可能性もあります。

退職に関係する電話はすべて録音することで、自分を守ることに繋がります。

2. マナー違反であることを詫びる

やむを得ない事情があるとはいえ、基本的に電話で辞めるのはマナー違反。突然連絡されて、相手も困惑するはずです。また、急な退職により、仕事の引き継ぎや業務の分担も考えなければいけません。

電話退職はいい印象を持たれるものではないので、必ず相手にマナー違反であることを謝罪するようにしましょう。本当に申し訳ないという気持ちを伝えた上で退職を切り出すことで、相手にも状況を理解してもらいやすくなるかもしれません。

退職の意思を伝える際は、迷惑をかけて本当に申し訳ない気持ちやこれまでお世話になった旨も忘れずに伝えましょう。とはいえ、まったく理解を示さずに罵倒されるリスクもある点は、頭に入れておいてください。

3. 忙しくない時間を選ぶ

電話をするのは忙しくない時間にしましょう。忙しい時間ではまともに話を聞いてもらえない可能性があるからです。

始業直後や就業前など、バタバタとしている時間は避けます。また、定例会議の直前など、社内で忙しい時間がわかっている場合はそこも避ける方がよいです。

退職の意志を伝えたとしても、そのまますんなり辞めさせてもらえることは少ないもの。引き止めにあったり、理由を深く聞かれたりすることがほとんどです。相手が納得していない状態では退職を認めてもらいにくいので、じっくり話を聞いてもらえる時間を選びましょう。

4. 電話は直属の上司にかける

電話を掛ける相手は直属の上司です。

パワハラやモラハラがひどく、退職の原因となった上司の場合は、伝えにくい気持ちもわかります。しかし、いきなり人事部や役職を超えた上司に連絡したところで、「まずは直属の上司と相談するように」と言われて二度手間になってしまいます。

そのため、最初から直属の上司と連絡するようにしましょう。

5. 退職の意志をわかりやすく伝える

退職の電話では、意志をわかりやすく伝えてください。「退職しようか悩んでいる」「退職したい」というニュアンスでは、ただの希望と捉えられて辞めさせてもらえない可能性もあります。また、上司にも「強く引き止めれば考え直してくれるかも」という想いを抱かせてしまうでしょう。

相手に配慮しつつ、退職の部分に関してははっきりと、辞めたい旨を伝えましょう。

6. 今後の手続きと連絡方法も確認する

退職を無事認めてもらった後は、今後するべき手続きと連絡方法も確認しましょう。

メールや郵送でやり取りすることもあれば、電話で指示が来ることもあるかもしれません。あらかじめ連絡方法を知っておけば、こまめに確認することもできます。

また、退職後は何かしらの手続きを求められることが多いです。やるべきことはメモにとり、期日内に必ず行いましょう。

7. 退職日の確認をする

退職が認められたら、退職日の確認もしておいてください。

電話をしたその日に退職できないケースも多いです。なぜなら、民法第627条第1項で、退職の意志表示から2週間で雇用関係が終了すると定められているからです。そのため、電話で退職を決めた場合は、会社と退職日の調整が必要になります。

もし退職日が先になる場合は、そこまでを有給で賄うのか、欠勤扱いにするのかというところも合わせて確認しておきましょう。

電話で会社を辞めると伝えた後の一般的な流れ

電話で退職を伝えた後の一般的な流れも頭に入れておきましょう。会社から指示されたときに焦らずに済みます。会社により手続きは異なりますが、一般的な流れは以下のとおりです。

退職届を提出する
返却物を郵送する
必要書類を受け取る

順番に解説していきます。

1. 退職届を提出する

退職自体は電話連絡だけでも成立します。ただ、会社側から退職届の提出を求められるケースがほとんどです。

退職届は、郵送で提出するように指示されるケースが多いです。会社所定のフォーマットが用意されていることもあるので、指示に従います。所定の書式がない場合、インターネット上のサイトにも退職届のテンプレートがあるので、参考にしましょう。

2. 返却物を郵送する

退職を認められたら、会社から借りている備品は返却しなければなりません。借りている備品を返さなければ、窃盗罪にあたるからです。

返却が必要なものの例は以下の通りです。

制服
社員証
保険証
社章
名刺
定期券
貸与しているパソコン・携帯電話

保険証や社員証など重要な書類は、会社に届いたか確認できる簡易書留で送るのをおすすめします。また、引き継ぎ事項があり、まとめるように指示された場合は、こちらも準備しましょう。

一方、会社に置いてある私物を、どうすればいいのか悩んでいる方もいるかもしれません。会社に直接取りにいけない場合は、私物を着払いで送ってもらうように依頼してみてください。

なお、私物の返却について連絡が遅くなれば、勝手に破棄される可能性があります。

3. 必要書類を受け取る

会社から退職する際には、以下の書類を受け取らなければなりません。

会社から受け取る書類	受け取れない場合に相談する場所
離職票	ハローワーク
源泉徴収票	税務署
年金手帳	年金事務所
厚生年金基金加入員証	年金事務所
健康保険被保険者資格喪失証明書	保険組合